| 研究課題/領域番号 |
20K02544
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| 研究機関 | 成城大学 |
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研究代表者 |
岩田 一正 成城大学, 文芸学部, 教授 (70338573)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 高校教育 / 教育メディア / 教育理念 / 日本現代教育史 / 言説分析 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、2020年度と同様に、敗戦後の日本で最初に高校進学者急増が問題化された1960年代初頭を対象時期として、新聞、総合雑誌、教育雑誌を資料として、そして新たにドキュメンタリー番組（1950年代末に放映されたものも含む）も資料として、高校教育の理念、意味などが対象時期にどのように論じられていたのかを分析する作業に取り組んだ。
活字メディアでは、既に作成していた『朝日新聞』『毎日新聞』『中央公論』『世界』に加えて、教育雑誌『世界』（国土社）に掲載されている関連記事のデータベースを作成し、またドキュメンタリー番組に関しては、『日本の素顔』（NHK）で1950年代末から1960年代初頭にかけて放映された高校教育を扱った番組のいくつか（「行動の世代」、「学習塾」、「修学旅行」など）について、映像とナレーションを文字化した。そしてそれらの記事、番組において、高校教育がどのように意味づけられていたのか、そしてその意味づけにはどのような多様性が見られたのかを分析する作業に取り組むことができた。
また、2020年からのコロナ禍によって、前年度と同様に聞き取り調査に関して制約がかかることとなったが、高等学校周年史、教育委員会周年史、都・県教育史、高校生新聞、都・県高等学校教職員組合機関紙などを対象とする資料調査を実施することができた。
研究成果としては、不利な教育条件を克服しようとして、学習の個別化を試みようとしていた1960年代の僻地教育の実践について記述した拙稿「一九六〇年代の僻地教育」、教師の専門性開発の試みとして1950年代以降に広がった実践記録の作成に言及した拙稿「教師の専門性開発と連載記事「教室の風景」について」などを公刊することができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究では、研究期間の前期（2020・21年度）には、第一に1960年代初頭に刊行された新聞（中央紙）、総合雑誌、教育雑誌を資料として、進学希望者急増を契機として高校教育の理念や意味がどのように論じられるようになったのかを検討すること、第二に東京都、島根県、長野県に在住する元教師への聞き取り調査を踏まえて、1980年代半ばの高校教育の理念や意味について検討するべき観点を導出すること、第三にその観点に基づき、新聞（中央紙と地方紙）、総合雑誌、教育雑誌を資料として、1980年代半ばに高校教育の理念や意味がどのように論じられていたのか、また東京都と島根県・長野県とのあいだで、さらに島根県と長野県とのあいだで、論じられた理念や意味にどのような違いが存在するのかを分析すること、という三つの作業に取り組むことを計画していた。
第一の作業については、各媒体の記事のデータベースを作成するとともに、計画時点では予定していなかった、高等学校を対象としたドキュメンタリー番組のナレーションの文字起しなどを実施することができ、記事や文字起しをした番組で高校教育の意味がどのように論じられていたのかを分析する作業を進めることができた。
一方、第二の作業ついては、前年度から継続するコロナ禍、そして本年度の想定外の学内役職就任のため、状況的に、また時間的に聞き取り調査を実施することができなかった。但し、公共図書館などにおいて、高等学校周年史、教育委員会周年史、都・県教育史、高校生新聞、都・県高等学校教職員組合機関紙などを対象とする資料調査を実施することはできた。
第三の作業については、第二の作業の遅れが影響し、十分に取り組むことができなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度末の段階で、2021年度末にコロナ禍の状況などを踏まえながら、聞き取り調査を今後実施していくかどうかを判断したいと考えていたが、コロナ禍についてはどのように収束していくのかということを、未だ見通すことができない状況にある。
そのため、研究期間の後期（2022・23年度）においては、実施できるかどうか見通すことができない聞き取り調査を保留することとし、その代替として、研究計画よりも文献調査の範囲を広げるとともに、研究計画には組み込んでいなかったドキュメンタリー番組などの映像資料の調査も積極的に行い、それらの調査に基づいた研究成果の文書化に尽力していくこととしたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
島根県と長野県に複数回調査を実施することを予定していたが、それぞれ1回ずつしか訪問できなかったこと、また複数の学会への参加を予定していたが、いずれもオンライン開催となったため、旅費が必要なくなったこと、さらに資料整理に学生アルバイトを活用することを想定していたが、コロナ禍となったため、キャンパスにほとんど来ない学生にアルバイトを依頼することができなかったことなどを、次年度使用額が生じた理由として挙げることができる。
次年度に開催される学会に関しては、今年度と同様に、オンラインでの開催が多い見通しとなっている。しかし、コロナ禍は今年度よりも収まることであろうと展望できるため、資料調査と学生アルバイトの活用は実施できると考えられるので、次年度使用額をそれらに活用していくこととしたい。
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