| 研究課題/領域番号 |
20K02574
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| 研究機関 | 中部学院大学 |
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研究代表者 |
粕谷 恵美子 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 教授 (20522775)
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| 研究分担者 |
飯盛 茂子 名古屋女子大学, 健康科学部, 教授 (90310599)
柴 裕子 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (20597950)
林 久美子 中部学院大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (30795745)
堀口 久子 椙山女学園大学, 看護学部, 助手 (00829963)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 介護支援専門員 / 看取り / 終末期 / 医療者 |
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| 研究実績の概要 |
質問調査で得られた分析結果をもとに、East Asian Forum of Nursing Scholars (EAFONS) 2021(Online）において、「 A Survey about Care Managers’ Preference for Accompanying Persons to Take Part in End-of-Life Care Training in Japan」の１題を発表し、日本看護学会学術集会では、「介護支援専門員の経験年数や基礎資格の違いによる看取りの実態と意識」のテーマで発表を行った。また、2020 Taiwan International Nursing Conference Endorsed by the International Council of Nurses (ICN)において、「Relationship between the educational support needed by care managers in providing end-of-life care at home in Japan, experiences of providing end-of life care, and acquired basic certificates」「Difficulties felt by care managers in providing support for end-of-life care service clients」の2題を国際学会で発表した。
日本国内の学会では、「退院移行支援における介護支援専門員の病院連携課題－看取り対象者の退院支援時の困惑をTMSで分析して－」、「介護支援専門員が捉える『看取り期』に関する研究」と「介護支援専門員の看取り経験の違いによる看取りの実態と意識」の3題を発表。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID19の影響により、訪問看護ステーション及び介護支援専門事業所への入室が許可されず、また対面でのインタビュー調査についても対面での調査に制限があり実施できなかった。そこで、研究協力の同意が得られていた協力者に電話にてICTを活用にし問紙による協力依頼を行い、ICT活用による調査を行ったが、協力者側のインターネット環境や時間的な制約により十分なデータが収集できずにいる。そのため、一部確認のためのインタビュー調査が引き続き必要である。しかし、現状としてCOVID19の終息が困難である場合には、ZOOM活用によるインタビュー調査を実施する予定である。
第1段階の質問紙調査では、本研究の目的に沿った調査はできておりデータとしてもよいデータが得られているが、第1段階の調査の妥当性を得るためにインタビュー調査は必要である。同時に、実務研修教育プログラムの作成に時間が必要であり、先に述べたようにCOVID19の終息が見られない場合には、教育プログラムの実践まで至ることは、困難な状況が考えられる。しかし、現段階において協力の得られる施設に依頼をし、2022年度の後期には、感染状況を踏まえながらではあるが、協力を依頼している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、不足部分のインタビュー調査を行い実務研修プログラムを作成し、在宅医・訪問看護師の協力と同意を得て、在宅での終末期の援助に研究協力者のCMが、研究者等の教育プログラムの研修を受け、研修を受けたCMが在宅医および訪問看護師に同行し、終末期にある人の援助を見学し実務研修を実施する。
次に実務研修終了後に研究協力者に半構成的インタビューを実施し、インタビューから得られたデータを逐語録に起こし、研究者間で質的帰納的分析を行いたいと考えるが、COVID19の状況に作用されることが予測され、プログラムを作成し、国内・国際学会において研究成果の発表までは行いたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
各学会がオンラインでの開催となったことにより旅費が持ち越しとなっている。また、インタビュー調査がICT活用となり、調査が延期になっていることから調査協力の依頼費が持ち越しとなった。
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