| 研究課題/領域番号 |
20K02577
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| 研究機関 | 上田女子短期大学 |
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研究代表者 |
酒井 真由子 上田女子短期大学, その他部局等, 准教授 (30591193)
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| 研究分担者 |
千葉 直紀 上田女子短期大学, その他部局等, 講師 (10825590)
中村 瑛仁 大阪大学, 人間科学研究科, 講師 (30756028)
紅林 伸幸 常葉大学, 教育学部, 教授 (40262068)
木村 光男 常葉大学, 教育学部, 准教授 (50779527)
山口 美和 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (80465856)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 保育者養成 / 実習指導 / 実習経験 / カリキュラム / 保育者の予期的社会化 |
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| 研究実績の概要 |
令和3年度は、令和2年度に実施した保育者養成校に通う1年生対象のアンケート調査のデータをもとに、保育者を志す学生の社会化の一側面を明らかにするとともに、保育者養成期間が２年間である専門学校や短期大学の学生と４年制大学の学生を比較し、社会化のプロセスに違いがあるのかを検討した。専門学校・短大生群と大学生群でクロス分析を行った結果、専門学校・短大生群の学生の方が大学生群の学生よりも、より強く保育者になることを志向し、保育に関する学習にも力を入れている傾向があることが分かった。また、大学生群の学生の方が保育者の専門性を低く見積もることや保育職を取り巻くシステムに目を向ける傾向があることが明らかになった。キャリアに関する設問からは、専門学校・短大生と大学生の両群ともに、保育職に対して一生続けられる仕事であるという認識が低い結果となった。
さらに、令和3年度は、(1)令和2年度アンケート調査対象校の2年生を対象としたアンケート調査（追跡調査）、(2)令和2年度調査とは別の保育者養成校の1年生と卒業年度生を対象としたアンケート調査、(3)保育者養成校の卒業年度生を対象としたインタビュー調査を実施した。
アンケート調査については、比較するために令和2年度アンケートとほぼ同様の内容にしたが、卒業年度生を対象としたアンケート調査には、卒業後に保育職に就くかどうか、保育職に就く理由・保育職に就かない理由、就職する園を決める際に重視したこと、保育職に就いたら行いたいこと、就職に関する不安とその解消方法といった内容を加えた。(1)のアンケート調査は11校582名の1年生から、(2)のアンケート調査では16校653名の1年生と14校485名の卒業年度生から回答を得ることができた。また(3)のインタビュー調査は8名の卒業年度生に対して実施した。令和4年度はこれらの結果を分析し、報告する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
令和2年度に計画を修正して保育者養成カリキュラムで学び始めた1年生を対象とした調査を実施したことで、1年後となる令和3年度にも同じ学生を対象としたアンケート調査（追跡調査）を実施することができた。そのため、令和2年度実施のアンケート調査の分析結果と令和3年度実施のアンケート調査の分析結果との比較が可能になる。また、令和2年度実施のアンケート調査を足掛かりとして、令和3年度には新たな保育者養成校の1年生と卒業年度生を対象としたアンケート調査と、卒業年度生を対象としたインタビュー調査を実施することができた。こうした調査から、保育者を目指す学生が保育者養成校におけるカリキュラムのもとで学び、実習をして、保育者になっていくプロセスにおいて、どのような社会化が起こるのかを明らかにすることができる。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和4年度は、令和2年度及び令和3年度に実施した保育者養成カリキュラムで学ぶ学生を対象としたアンケート調査とインタビュー調査のデータをもとに、保育者養成カリキュラムのもとで学び保育者になっていくプロセスにおいて、どのような社会化が起こるのかを追跡することを企図した研究を行う。さらに、短期大学の学生と4年制大学の学生を比較し、社会化のプロセスに違いがあるのかを検討する。具体的には、(1)昨年度実施した保育者養成校の1年生調査と今年実施した2年生調査の分析、(2)令和2年度調査とは別の保育者養成校の1年生調査と卒業年度生調査の分析、(3)保育者養成校の卒業年度生を対象としたインタビュー調査の分析、(4)すべての基礎集計データの報告書作成を行いその結果を公表する予定である。また、現職保育者を対象としたアンケート調査を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
令和3年度においても、コロナ禍によって研究会をZoomで実施したため、旅費がかからなかったた。またアンケート調査においても、紙媒体での調査を基本としていたが、コロナ禍によって遠隔授業を実施しているという理由からWeb調査を希望する大学も多かったため、用紙代やアンケート用紙の送料、アンケート調査の入力費が予定よりもかからなかった。そこで、その分を現職保育者（幼稚園、公立保育所、私立保育園、認定こども園）を対象としたアンケート調査を広く実施することにした。
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