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今回の調査研究を通じて，自治体・学校の実態や課題を踏まえて開発された「独自カリキュラム」が新学習指導要領の導入により，廃止や縮小せざるを得ない状況が確認できた。特に小学校段階の英語教育において顕著である。一方でナショナル・カリキュラムでは対応されていない小学校低学年段階を中心に，独自カリキュラムを展開・開発するなど継続や新設の自治体・学校もある。また，グローバル化に対応した独自カリキュラムに取り組む学校が増加している。
ナショナル・カリキュラムを基盤としつつも自治体や学校の実態・課題を踏まえて独自カリキュラムを柔軟に開発・実施できるシステム（教育課程特例校制度等）の存在は今後も欠かせない。
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