研究課題/領域番号 |
20K02610
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研究機関 | 徳島大学 |
研究代表者 |
チャン ホアン・ナム 徳島大学, 高等教育研究センター, 講師 (30800594)
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研究分担者 |
金 成海 徳島大学, 高等教育研究センター, 教授 (30314834)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | study in Japan / study abroad / motivation / international student / push-pull factors / higher education / Vietnam / online |
研究実績の概要 |
2021年度にはパンデミック状況が長引いたため、現地調査に行くことができなかった。(ア)ベトナムからの留学生の留学移動に影響を与える要因について、及び(イ)留学生を日本に引き寄せる要因についての文献レビューを実施した。成果は、国際学会で(オンライン参加)発表の2件及び学会発表抄録集で論文2件を投稿した。 同じ研究の方向性を保ちながら、我々は研究テーマと研究計画を見直し、新型コロナ時代以降のより応答性が高く、より関連性の高いものになるようにした。パンデミックの前とパンデミック最中の日本の留学生のサポートと満足度、レジリエンスを強化し、留学生にメンタルヘルスサポートに関する文献レビューを実施し、徳島大学留学生を対象に、ストレス予防セミナーの新モデルを実施し、評価を測定し、その成果を(オンライン参加で)国際学会で発表した。 さらに、新型コロナのパンデミックが大学生の学業、健康、将来の計画に与える影響についての迅速な調査を設計した。海外での卒業生や協力者と協力し、ベトナム(ハノイ国立教育大学、国立農業大学、タイビン医科薬科大学)、ブルガリア(Veliko Tarnovo大学)、バングラデシュ(Rajshahi大学)、タイ(Burapha大学)でオンライン調査を実施した。これらの結果は現在分析中です。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度には、新型コロナが継続的にの流行していたため、国内外で共同研究について現地で話し合うことができず、データ収集もできなかった。我々は研究方向を調整、留学に関する文献レビューに注目し、学会発表や論文作成を行った。また、調査現地はベトナムだけでなく、いくつかの国でも比較できる方向に調整した。さらに、パンデミック後の時代により関連性を持たせることを計画しています。共同オンライン調査の可能性を提案するために、海外の多くの研究者に連絡を取ろうとした。 最後に、オンラインで調査を実施するために我々のチームに協力者数人を見つけた。 オンライン調査の可能性をテストするために、新型コロナ禍が学生の学業生活、健康状態、ライフプランに与える影響について迅速な調査を実施した。 ベトナムやその他の国々のコロナ後の日本での留学意向に影響を与える要因をオンラインにて調査研究を行う。
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今後の研究の推進方策 |
2022年度には以下の活動を行う予定です。 9月から日本国内で現地調査、12月から海外へ現地調査する予定です。現地調査は不可能な場合、日本国内およびオンラインでの調査を行う。5月:国際学会で、「キャンパスでのサポートと留学生の満足度:文献レビュー」を発表し、学会ジャーナルに論文を投稿する。6月:国際学会で、「アジアの3か国で大学生に新型コロナの影響による健康状態:パンデミック発生してから2年後」を発表し、学会ジャーナルに論文を投稿する。7月:国際学会で、「ブルガリア大学生にコロナ影響について実態調査、比較研究」を発表し、学会ジャーナルに論文を投稿する。8月:国際学会で、「日本留学・留学生リクルートに関する今後の課題:文献レビュー」を発表し、学会ジャーナルに論文を投稿する。9月:日本国内で、2か所の大学や日本語学校での現地調査「日本留学意向に影響を与える要因」。10月:「オンライン授業の満足度、健康状態と進路の関連:ベトナム大学生の事例」との学術論文を完成し、国際ジャーナルに投稿する。12月:ベトナムで、2か所の大学での現地調査1「日本留学意向に影響を与える要因:コロナ後時代」。データ分析。 1月:研究費の1年間の延長を申請する。 2023年度(延長) 3―4月:タイ及びカンボジア及びベトナムで、2か所の大学での現地調査2「日本留学意向に影響を与える要因:コロナ後時代」データ分析。4-5月:国際学会で、「コロナ後時代に日本留学意向に影響を与える要因:ベトナムの場合」を発表し、学会ジャーナルに論文を投稿。6月:海外で、2か所の大学での現地調査3「日本留学意向に影響を与える要因:コロナ後時代」。データ分析。7-8月:国際学会で、「コロナ後時代に日本留学意向に影響を与える要因:比較研究」を発表、学会ジャーナルに論文を投稿。9月:データ分析、論文作成。10月:学術論文をまとめ、作成、投稿。
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次年度使用額が生じた理由 |
前年度新型コロナ渦により、日本国内外に現地調査や学会参加が実施できず、旅費の次年度使用額が生じた。次年度は国内での現地調査2回、海外現地調査2回を予定する。
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