| 研究課題/領域番号 |
20K02639
|
|---|
| 研究機関 | 常葉大学 |
|---|
研究代表者 |
石山 ゐづ美 常葉大学, 保育学部, 教授 (70541704)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
|
| キーワード | アセント / 幼児 / アセント能力測定尺度 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、開発中のアセント能力測定尺度(Instrument to Assess Children's Capacity for Assent, 以下IACCAと記載)をまず教育分野への応用によって標準化し、次に標準化された尺度を医療分野へと適用してその実用性を検証すること、さらにこの尺度を、子どもが参加する研究全般に利用可能な形式として公表することである。子どもがこれから参加する研究やこれから自身が受ける検査等について、その理解力に応じた分かりやすい説明を受け、参加への賛意を表して臨む、あるいは不参加の意思が尊重されるためにこのIACCAは標準化され、用いられる。
本研究の計画において2020年度は、教育分野での研究として、幼稚園児の協力を得てIACCAを用いた半構造化面接調査を実施し、分析により信頼性と妥当性を検証することが予定されていた。そのための準備として新たに説明書、同意書を作成し、研究協力への同意を得て実施する予定であった。しかし調査は、新型コロナウイルス感染拡大防止を重視する社会情勢により実施見合わせとなり、延期となったまま、2020年度には実施されなかった。
そこで当該年度は、これまでに収集した限りにおけるデータの整理と再解析、および新たに収集した知見との擦り合わせを行い、現状で可能な尺度の信頼性と妥当性の検証に取り組んだ。
解析および考察の結果、尺度の信頼性、内容的妥当性および構成概念妥当性が一定程度あることが示唆された。そこでこの点を加筆して、研究発表の準備と研究論文の執筆を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前述の通り、本研究の計画において2020年度は、教育分野での研究として、幼稚園児の協力を得てIACCAを用いた半構造化面接調査を実施し、分析により信頼性と妥当性を検証することが予定されていた。そのための準備として新たに説明書、同意書を作成し、研究協力への同意を得て実施する予定であった。しかし調査は、新型コロナウイルス感染拡大防止を重視する社会情勢により実施見合わせとなり、延期となったまま、2020年度には実施されなかった。
そこで当該年度は、現状で可能な尺度の信頼性と妥当性の検証に取り組んだ結果、尺度の信頼性、内容的妥当性および構成概念妥当性が一定程度あることが示唆された。
新たなデータは得られず、目標としていた進捗はなかったものの、現状で可能な尺度の検証を遂行できたと言える。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究推進方策を、以下に3項目として示す。
(1) 教育分野：幼稚園児を対象とする調査により、IACCAを標準化する。幼稚園児200人の協力を得て、IACCAを用いた半構造化面接調査を実施し、分析により信頼性と妥当性を検証して、教育分野におけるIACCAを標準化する。
(2) 教育分野：調査により、幼児用レジリエンス尺度を標準化する。(1)で述べた調査において、幼児がIACCAを用いたア セントプロセスを経て参加する研究として、2016年から継続して幼児用レジリエンス尺度の開発研究を設定している。(1)の調査後に構造化面接調査を実施、分析により信頼性と妥当性を検証して、幼児用レジリエンス尺度を標準化する。
(3) 医療分野：IACCAをゲノムコホート研究に参加する子どもに応用し、実用化を図る。2021年度より５年間の予定で、東北大学東北メディカル・メガバンク機構が遂行する「東北メディカル・メガバンク計画」の一部分に参加することとなった。ゲノムコホート研究に参加する小学生以上の子どもたちに応用できるIACCAの改編、およびIACCAを使用したアセント用ICT資材の有用性の実証を通して、IACCAの医療分野への実用化研究に取り組む。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究の計画において、2020年度は教育分野での研究として、幼稚園児の協力を得てIACCAを用いた半構造化面接調査を実施することが予定されていたものの、新型コロナウイルス感染拡大防止を重視する社会情勢により実施見合わせとなり、延期となったまま実施されなかった。そこで当該年度は、現状で可能な尺度の信頼性と妥当性の検証に取り組んだため、既存の資源を利用することにより研究を実施した。また、参加を予定していた国内学会はオンライン開催となり、国際学会は次年に延期となったことから、旅費を使用する必要がなかった。
このように、物品費、旅費、人件費、謝金、その他全ての費目において当該年度は使用を控え、社会情勢が改善される見込みの次年度に使用するよう計画を変更したため、次年度使用額が生じたものである。
翌年度は、幼稚園での調査実施に関する諸経費が必要である。
加えて、2021年度より５年間、東北大学東北メディカル・メガバンク機構が遂行する「東北メディカル・メガバンク計画」の一部分に参加することとなったため、これまで計上していなかった諸経費の使用が見込まれる。
|
