| 研究課題/領域番号 |
20K02645
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
保坂 和貴 秋田大学, 教育文化学部, 講師 (60624153)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | シアターゲーム / インプロ / スポンタネイティ / スポーリン / キースジョンストン / 子ども |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、幼児期・児童期の子どもの遊びを想像力・創造力豊かで充実したものとするため、スポーリン(Viola Spolin)の思想・哲学を基盤とした日本版シアターゲームプログラムの開発を目的とする。
スポーリンのシアターゲームは、舞台俳優の演技の向上のための訓練として開発されたものでありながら、サイエンス・コミュニケーションや学校教育の分野にも活用されるなど、さまざまな領域に応用されている。しかし、インプロが普及する過程で、スポーリンのシアターゲームがもつ可能性が十分に理解されることなく、本来の目的とは異なった仕方で流布している現状にある。そこで、スポーリンのシアターゲームとそこに内在する思想・哲学を探究することで、子どもの遊びをはじめとしたさまざまな活動への応用可能性を明らかにするとともに、それに基づき、幼児期・児童期の子ども、およびその援助にかかわる保育者・教育者が、共に実践することのできる日本版シアターゲーム・プログラムを開発する。
研究期間の2年目にあたる2021年度は、研究協力機関である幼稚園・保育所と予備的実践の実施を計画していたが、新型コロナウィルスの感染の再拡大にともない中止せざるを得ない状況となった。本研究で開発予定のシアターゲームのパッケージには、子ども同士の身体的接触や身体的なかかわりを含むものがあるため、研究の実施・評価が難しい現状にある。研究の最終年度に研究期間の1年延長申請を行うことで当初の研究計画を遂行できるような環境を整えたい。
上記の事態を受け、これまでシアターゲームおよびインプロにかかわる文献調査を中心に研究を実施した。とくに、インプロの創始者ともされるキース・ジョンストンのインプロの思想・哲学と、スポーリンのそれとが、どのような共通性と差異を持つのかについて検討し、それらが演劇以外の様々な分野にどのように応用可能であるのかについて考察した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は、スポーリンの思想・哲学をふまえた、日本版シアターゲームの開発にある。それらが子どもにどのような影響や変化をもたらすかを評価するためには、実際の子どもたちへのプログラムの実践が不可欠である。しかしながら、シアターゲームは身体表現を軸としたプログラムであり、対面的かつ身体的なかかわりや接触を含むものである。それゆえ、新型コロナウィルスの感染との相性が悪く、実践の実施やデータ収集・評価が困難な状況にある。
2022年2-3月に、シアターゲームプログラムの予備的実施・調査を研究協力機関（幼稚園・保育所）で予定していたが、オミクロン株の流行拡大、とりわけ幼児・児童への感染拡大の影響を受け、2020年度に次いで、プログラムの予備実践を実施することができなかった。2年にわたりシアターゲームやインプロにかかわる文献調査によって、理論的な枠組みの整理や検討は進めることはできたが、シアターゲームのプログラムの実施に取り組むことができていない現状にある。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度も、シアターゲーム・プログラムの実施が難しい状況であると考えられるが、新型コロナウィルス感染症の収束状況を見計らい、研究協力機関で並行的にプログラムを実施できる連携体制を準備する。以下3つの研究協力機関と協働してデータの収集と分析にあたる。
(1)幼児教育施設（保育所・幼稚園）におけるシアターゲームの実践と評価：①保育者を対象としたシアターゲームの実践、②子どもを対象としたシアターゲームの実践、の2段階でプログラムの実施とデータ収集・評価を行う。
(2)小学校における演劇的ワークショップにおける実践と評価：小学校で実施予定の演劇ワークショップ実践をシアターゲームを含めて実施し、データを収集し分析・評価を行う。
(3)放課後児童クラブを対象としたシアターゲームの実践と評価：児童を対象としてワークショップを実施し、データ収集し分析・評価を行う。
新型コロナウィルスの収束が見込めない場合も考えられるため、その際には「オンライン上で可能なシアターゲームプログラムの開発」へと切り替えて実施することも検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症の拡大により、予定していた予備調査を実施することができなかった。そのため、旅費や人件費・謝金を繰り越すことになった。
2022年度は、予備調査としてではなく、複数の研究調査を並行して実施することによって、それぞれの研究協力機関への謝金・人件費、および研究プログラム実施のための費用として使用する。
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