| 研究課題/領域番号 |
20K02646
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| 研究機関 | 鶴見大学短期大学部 |
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研究代表者 |
天野 珠路 鶴見大学短期大学部, 保育科, 教授 (70585934)
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| 研究分担者 |
福丸 由佳 白梅学園大学, 子ども学部, 教授 (10334567)
白川 佳子 共立女子大学, 家政学部, 教授 (20259716)
村上 博文 白梅学園大学, 子ども学部, 准教授 (30612139)
河合 高鋭 鶴見大学短期大学部, 保育科, 准教授 (50612850)
松田 佳尚 白梅学園大学, 子ども学部, 教授 (60342854)
汐見 稔幸 白梅学園大学, 子ども学部, 名誉教授 (70146752)
松永 静子 秋草学園短期大学, その他部局等, 教授 (70551563)
早坂 めぐみ 高千穂大学, 人間科学部, 准教授 (70821677)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 観察調査分析 / 聴き取り調査分析 / アンケート調査分析 |
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| 研究実績の概要 |
昨年度、観察調査及び撮影を実施した７園の０歳児保育室における映像記録を整理し、担当メンバーで一つ一つ確認しながら分析を行う。食事、授乳、睡眠、遊び等の場面での保育者の援助や関わりなど研究資料として活用できるものを選択したり、検討したりするが、低月齢児の保育場面が少ないこと等、不足する点を補うために追加撮影の必要が生じる。このため、各園に打診しながら再度の撮影を実施するため、倫理審査を申請し、同意が得られた保育園の０歳児保育室において追加撮影の予定を立てる。(実施は2023年４月～６月)
また、昨年度観察調査を実施した保育園の０才児担当保育者４名へのインタビュー調査を実施し、０歳児保育の特徴や特別な配慮、保護者との連携などについて話をうかがい記録する。保護者への聴き取り調査は実施していない。
保護者向けのアンケート(縦断調査)の３年目として、２歳児クラスの保護者を対象として2023年３月に実施した。質問紙を前年度の協力園293園に対して各園16部ずつ２次元バーコード付きの調査の依頼文書を配布し、オンラインでの回答を求めた。その結果、有効回答数は466件であった。今後は、アンケートの集計と統計的な分析を行う。
なお、2022年12月日本乳幼児教育学会第32回大会研究発表において「乳幼児の子育て意識に関する縦断調査(1)―０歳児クラスの保護者と保育者の信頼関係に焦点を当てて―」と「乳幼児の子育て意識に関する縦断調査(2)―子育て意識の経年変化と影響要因の検討―」の研究発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
保護者アンケート３年目の実施及び集計と分析はおおよそ予定通り実施できている。３回目の保護者アンケート（２歳児クラス）では、466件の有効回答数を得ることができた。またその結果及び分析を踏まえ、昨年度に続き国内学会で研究発表の準備を進めている。
保育現場での観察調査の映像分析及び検討により生じた追加観察は、未だコロナ禍にあったことからすぐに取り掛かれなかった。倫理審査を通して保育現場及び保護者の同意を得て低月齢児の撮影の準備を進める。各評価の項目案に沿って保育場面の映像を照合させながら保育スケール開発を目指し、様々な評価に係る情報をメンバー内での共有を試みた。また、観察調査実施園の保育士への聴き取り調査を実施し、その結果を活用できるよう検討する。
全体として、観察調査、聴き取り調査、アンケート調査を包括的かつ総合的に生かしながら評価スケールの開発に結び付けていく道筋等についても検討するが、さらなる吟味と検討が必要である。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度に実施した１回目の保護者アンケート（０歳児クラス）の有効回答、２回目保護者アンケート（１歳児クラス）の有効回答、３回目保護者アンケート（２歳児クラス）の一致したデータを用いて、交差遅延効果モデルによる分析を行う予定である。また、その結果を乳幼児教育学会において発表する予定である。
観察調査の追加撮影を早急に実施するとともに、その内容を踏まえ観察調査全体の分析と評価項目の整理及び評価方法について吟味する。そのためにも評価に係る国内外の様々な取組や既存の評価スケールを活用しての実施例を研究メンバーで学び合う勉強会を複数回にわたり実施し、本研究会独自の評価スケール開発を目指す。また、観察調査、聴き取り調査、保護者への縦断アンケート調査のそれぞれの結果分析を総合的に捉え、全体として評価スケールにどう生かしていくかの検討を進めながら評価スケールとその活用法を提示できるようにしていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
未だコロナ禍にあり、オンラインでの学会(乳幼児教育学会・日本保育学会)開催だったため、また、保育現場への追加の観察調査ができず、聴き取り調査などもオンラインで実施したため、旅費を使う必要がほぼなかった。
次年度、追加の観察調査に係る旅費及び観察調査、アンケート調査の分析に係る謝金が必要となる。また、研究成果を冊子にまとめるための印刷費等が必要である。
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