| 研究課題/領域番号 |
20K02679
|
|---|
| 研究機関 | 宮崎大学 |
|---|
研究代表者 |
大平 洋明 宮崎大学, 医学部, 助教 (10806269)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| キーワード | 熊本地震 / 発達障がい / PTSD |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究では、熊本地震で被災した児童生徒のPTSD症状と心的外傷後成長の現状、それぞれに対する自閉スペクトラム症の特性の影響の有無と程度を明らかにすることを目的としている。そのため児童生徒には、子ども版災害後ストレス評価尺度(Post Traumatic Symptoms Scale 15:PTSSC15)、日本語版子ども用外傷後成長評価尺度改訂版(Japanese translated version of the revised Posttraumatic Growth Inventory for Children:PTGI-C-R)の2つの自記式評価尺度を用いる。また、保護者に対しては保護者自身の被災後の心理的影響を評価するために改訂版出来事インパクト尺度(The Impact of Event Scale-Revised:IES-R)と、子どもの自閉スペクトラムと関連した社会的障がいの重症度を把握するためにSRS-2対人応答性尺度(Social Resposiveness Scale Second Edition:SRS-2)、生活調査票の記入をお願いする予定であった。
令和2年度には必要な倫理申請を済ませ、現地教育委員会への協力依頼を行っていた。購入が必要な心理検査用紙等についても購入を済ませている。しかし新型コロナウイルス感染拡大における県外移動の制限などから、現地との綿密な連携が難しい状態であった。現地の状況に合わせて、被災者の方々の負担をできるだけ避けながらの研究を計画しているため、現在も研究の詳細についての打ち合わせや修正を行っている。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
熊本地震での被災者への質問紙調査であるため、被災者への負担軽減については最大限に配慮した研究計画が必要である。そのため、現地の教育委員会や小中学校との連携が必要であるが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う県外への移動自粛などの行動自粛が求められる状況であったため、適切な研究計画や連携が難しく、研究に遅れが生じている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
現地教育委員会や小中学校との連携のうえで、現地ですでに行われている調査についても可能であれば参照させていただきながら、研究を進める予定である。現地や対象者のご負担については最大限の配慮が必要であるため、研究内容についても適宜修正する方針である。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度は新型コロナウイルス感染拡大に伴って県外移動が難しく、研究の進捗も遅れているため、次年度使用額が発生した。次年度には調査を実施できるよう準備中であり、必要な物品購入などで使用する予定である。
|
