| 研究課題/領域番号 |
20K02684
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
後藤田 宏也 日本大学, 松戸歯学部, 准教授 (20307870)
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| 研究分担者 |
大江 靖雄 東京農業大学, 国際食料情報学部, 教授 (60302535)
坂下 玲子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (40221999)
葛西 一貴 日本大学, 松戸歯学部, 特任教授 (30169396)
伊藤 孝訓 日本大学, 松戸歯学部, 客員教授 (50176343) [辞退]
大沢 聖子 日本大学, 松戸歯学部, 助教 (00152108)
小堀 真 青山学院大学, 地球社会共生学部, 准教授 (00421149)
祓川 摩有 聖徳大学, 教育学部, 准教授 (70710200)
菊地 一晴 聖徳大学, 教育学部, 講師 (50847027)
倉田 博史 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (50284237)
山肩 洋子 東京大学, 大学院情報理工学系研究科, 准教授 (60423018)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 食育 / 母子保健 / ICT / 新型コロナ感染症 / 食育推進施策 / 食生活 / 全身と口腔の健康状態 |
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| 研究実績の概要 |
子ども(乳幼児)の健康と教育に関わる質の保証のために取り組むべき課題への対応と支援方法に変革の必要性が求められている。また現在,食を通した系統的・継続的母子保健支援および保育（児童福祉）の質の確保と向上が強く要求されている。今まで母子保健,保育および子育て支援においても質の保障の問題や様々な格差などが存在していたが,コロナ禍を機にさらに拡大している一面もあり,対応すべき喫緊の課題となっている。本研究の目的はポストコロナの新しい生活様式での食育を通した母子保健と保育の質の保障と向上のためにすべての子どもに持続可能な教育と支援を行うことである。その達成のために地域包括と多職種連携による食を通した母子保健と保育・教育を包括的・一体的に教育と支援ができるシステムの開発と構築を行うことである。令和５年度においては新型コロナ感染症の分類が２類から５類への移行に伴うポストコロナを迎えるにあたって,コロナ禍での食に関わる調査を再分析した。その一部としてコロナ拡大前と比較した日常の食事の変化についての調査では,コロナ渦においては家での食行動が増加したが,食生活の満足度については「満足＋まあまあ満足」が大きな割合を占めていた。また食生活と全身および口腔に関する健康状態との関連性の検討をした。特に全身の健康状態が悪い群の食生活に満足している割合は不満足の割合に対して有意に低かった(p<0.001)。一方, 口腔の健康状態が悪い群の食生活に満足している割合は不満足の割合より有意に低かった(p<0.001)が,全身の健康状態よりその差は小さかった。食生活の充実度の高い者は,全身状態と口腔の状態が良好であり,食生活の充実度と健康状態との関連性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
令和４年度までは新型コロナ感染症の影響により毎年実施されている研究に関わる食育の事業やイベント等がほとんど実施されなかった。令和５年度から新型コロナ感染症の分類が２類から５類へ変更されたが,研究期間が少なくなり,短期的な研究を余儀なくされている。研究検討項目は限られており,本来の目的である構築したシステムがもたらす健康(母子保健)や教育(保育)の質の保証と向上への効果について,長い期間の追跡調査研究により指標を用いて定量的に明らかにすることが困難となった。よって研究体系に大幅な研究の変更が余儀なくされた。進捗状況の遅れを取り戻すために新型コロナ感染症の分類が５類へ変更されることを契機に対面型の研究も進めるとともにポストコロナを前提とした食の教育,支援およびメディア開発・評価等の研究を重視した内容に再構築する計画であった。しかし実際の研究の変更・修正が想定通りに進まず、研究が停滞している。全体として令和５年度においてはポストコロナにおける研究への移行と実施がまだ不十分であり,本研究においては現在まで進捗状況に遅れが生じた。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の従来の目的は構築したシステムがもたらす食を通しての健康(母子保健)や教育(保育)の質の保証と向上への効果を追跡調査研究により定量的に明らかにすることであった。しかしコロナ禍にて長い期間の追跡調査は困難になり,断片調査であるこれまでに行った関連研究の継続整理・分析によってポストコロナの現状調査・分析および母子保健と子育て支援のシステム構築へと研究計画の変更を進めた。具体的にはこれまでの研究データの継続分析,全国の大学と自治体の協力者を介しての最新のポストコロナの食の施策,母子保健,保育教育支援および関連のデジタル化やICTの活用等の追加調査を実施する。そしてポストコロナの食と母子保健および保育の問題点の抽出,新たな対応・支援法の再検討を行う。今後は,時間は限定されるなかで進捗状況の遅れを取り戻すために令和５年度からの新型コロナ感染症の分類が変更されたことを契機として,短期間に可能な研究も進める予定である。そしてポストコロナを前提とした食と母子保健に関する教育,支援およびメディア開発・評価等の研究を重視した内容に再構築する進める計画である。これによりコロナ禍において遅れている研究の進捗の回復と質の向上に努めることができると考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
最終年度で使用する計画であった調査・分析,学会発表および論文作成等に関わる旅費や校正・投稿料の費用を研究期間の延長に伴い,次年度(令和６年度)での使用する予算に計上した。令和５年度の新型コロナ感染症の分類が2類から５類への変更によって研究実施の制限が緩やかになった。しかし残りの研究期間が少なくなり,短期的な研究を余儀なくされている。今後は短期間で可能な研究も進めるとともに研究の質を担保しながら,研究費の使用額の内容について適正使用を常に検討しながら行う計画である。
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