研究課題
幼児と保護者の食事・運動・睡眠習慣別比較の結果から、保護者の生活習慣が少なからず、すでに幼児期から子どもの生活習慣に影響を及ぼしている可能性が示唆された。幼稚園での取組は、殆どできていないが、2022年と2023年を比較した結果、幼児の状況に変化は認められず、保護者の睡眠時間７時間以上の人の割合や、睡眠により休養できたと感じる人の割合が増加していた。３年間の地域協働型（地域ボランティア組織と研究者の協働）の取組についてみると、保育所での取組については、2021年度は、コロナ禍であり、地域協働で作成した健康教育・食育に関する園児対象のDVD１枚の配布のみであった。2022年度は、生活習慣のアンケート調査後に保護者に対して各種測定（骨密度・貧血度・血管年齢・野菜摂取量・食育SATシステムを活用した食事チェック）を実施することができた。しかし、新型コロナ感染症の影響は継続しており、感染防止のため測定場所や時間の制限があった。2023年度は、５月に新型コロナ感染症は感染症法の５類に移行したことから、感染対策を講じながら各種測定を実施することができた。測定後に生活習慣アンケート調査を実施した。保育所の2021年度と2023年度の状況を比較した結果、保護者の運動習慣の有無は、殆ど子供の生活習慣との関連性が認められなかったが、保護者の食事バランスの良否と睡眠時間７時間確保の有無が子供の生活習慣への影響が示唆され、地域協働型の親子健康教育の効果の可能性が考えられた。また、この取組に参加された保育所や地域ボランティアの方々からも作成したDVDを活用している、保護者が食事や生活をふり返ることができたなどの感想をいただいた。これらのことから、幼児の健全な発育発達を保障するためにも、今後さらに、地域の教育・福祉関係者が連携して保護者や保育者への啓発や情報提供を継続する必要がある。
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