在外日本人学校に通う子どものメンタルヘルスの実態の解明：身体活動量からの検討

2022 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 20K02709
• 研究機関: 日本体育大学
• 研究代表者: 鈴川 一宏 日本体育大学, 体育学部, 教授 (10307994)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2024-03-31
• キーワード: 日本人学校 / 中学生 / 生活習慣 / 睡眠習慣 / 身体活動量 / ストレス / POMS / TMD得点

研究実績の概要

本年度は生活習慣とストレスとの関係、さらには身体活動量と健康や体力との関係について明らかにすることを目的とした。調査は日本人学校の中学生78名を対象に紙媒体によるアンケートを行い、回答に不備があった者を除く66名を分析対象とした。調査項目は生活習慣、運動習慣、健康観、自己体力評価、身体活動量、ストレスの評価とした。なお、身体活動量にはIPAQを、ストレス評価には自己評価に加えPOMS短縮版から求めたTMD得点を指標とした。その結果、以下のことが明らかとなった。
①「体力がある」と回答した者は「体力があまりない」と回答した者に比して、身体活動量が有意に高値を示した（p<0.001）。また、「運動が好き」と回答した者は「運動が普通・嫌い」と回答した者に比して身体活動量が有意に高値を示した（p<0.01）。
②全調査項目について、自己を「健康である」と回答した生徒と「あまり健康ではない」と回答した生徒との間に顕著な差は認められなかったが、「あまり健康ではない」と回答した者はアテネ不眠尺度が高値を示す傾向にあった（p=0.059）。
③TMD得点を従属変数として、起床時刻、就寝時刻、睡眠時間、アテネ不眠尺度、居住年数、身体活動量を独立変数、そして性別を調整変数として重回帰分析を行った。その結果、アテネ不眠尺度はTMD得点と有意な関連を示した（β＝0.667，p<0.001）。
以上の結果から、日本人学校に通う生徒のメンタルヘルスには睡眠習慣が関係していることが示唆された。また、不眠と健康状態が関係している可能が考えられた。一方、身体活動量は自己の体力評価に影響することから、身体活動量の低下は活力の低下につながる危惧される。したがって、身体活動量を増加させる必要があるが、海外では自由に外で遊ぶことができないため、学校の中で身体活動量を増やす取り組みを行っていく必要があろう。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

本研究計画3年目である2022年度は、2020年度および2021年度に行った日本人学校の小中学生における調査結果を基にメンタルヘルスケアの実践を試み、介入研究による効果検証を行う予定であった。しかしながら、研究１年目から新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるロックダウンのため海外に渡航できず、在外日本人学校に赴くことができずにいた。ようやく、研究計画3年目である2022年度の下半期から渡航が可能になり、申請者も渡航することができ日本人学校での現地調査が始まったところである。したがって、現在までの研究における進捗状況はスタートから大幅に遅れているといえる。詳細について以下に説明する。
①COVID-19は2020年に世界的感染拡大（パンデミック）となった。そのため、本研究課題がスタートした2020年4月には世界でロックダウンや外出禁止令が出されていた。ようやく、2022年の下半期になり調査校のある国も外国人の入国を許可したことから、日本人学校での調査を行うことができた。
②調査校である日本人学校は2020年に始まった臨時休業が長期化し、2021年度についても臨時休校となった。そのため、2021年度の調査をweb調査で行った。しかし、webでの調査であったことから質問内容は少量であった。しかし、2022年度については学校が再開されたことから紙媒体によるアンケート調査が可能となった。したがって、2022年度の調査は質問項目を多くすることができたため、より詳細な調査を行うことができたといえる。
以上のように、2022年度は現地にて調査を行うことができた。しかし、実質、2022年度の調査が研究計画の1年目の調査となったため、2022年度についても現在の進捗状況は大幅に遅れているといえる。

今後の研究の推進方策

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により研究が1年目のスタートから遅れ、現在まで研究計画を十分に遂行することができていない。一方、WHOがCOVID-19に関するPHEICの宣言を終了したことから、2023年度は海外への渡航制限が緩和され、現地での調査ができるようになったといえる。そこで、2023年度については以下のように研究を遂行する。
①学校長および養護教諭にインタビュー調査を行い、メンタルヘルスケアの必要性から学校保健や健康教育の必要性について検討を行う。そして、2022年度に行った調査結果を学校長および養護教諭に報告し、その結果を学校保健・健康教育で活用することによってメンタルヘルスケアの実践を行っていく。
②2022年度に行った調査結果からメンタルヘルスに関わる因子を抽出し、さらに生活習慣と身体活動に関する質問項目を精査する。そして、メンタルヘルスケアの実践の前後にアンケート調査を行い効果について検証する。また、調査結果を生徒に返却することで、生徒自身が自己の健康について考え、ヘルスリテラシーを向上させる取り組みを行っていく（ヘルスプロモーション）。
③海外子女教育振興財団の協力を得ながら、複数の日本人学校についても調査協力の依頼をする。一方、国内での学校調査を当初の計画より調査校を増やし、特に離島など本土と異なった環境にある学校の子どもについても調査を実施する。
以上のように、新型コロナウイルス感染拡大によって本研究の実施は大幅な遅れをとったことから、応募当初に予定していた２年目と３年目の調査を2023年度に実施する予定である。本研究を遂行することによって、身体活動量の低下による体力の低下とストレスの様子について明らかにする。そして、子どもたちが自らの健康について考えることができるようになり、規則正しい生活習慣と運動習慣によって体力の向上とストレスの改善が期待される。

次年度使用額が生じた理由

理由】本研究では日本人学校の子どもを対象に調査をする予定であったが、COVID-19によって渡航ができないだけでなく日本人学校が長期臨時休業となったため、本研究がスタートした2020年度から大幅な遅れをとった。したがって、2020年度と2021年度の経費を使用できず2022年度への繰越金が多額となった。そのため、2022年度の直接経費は収入300,000円に2021年度の繰越金2,623,042円を足した2,923,042円であった。2022年度は現地での調査を行えたことから合計支出額も684,161円となったが、2023年度へ2,238,881円繰り越すこととなった。
【使用計画】本課題研究は3年計画であったが、新型コロナウイルス感染症の影響により1年間の延長を申請し承認された。そのため、2023年度については前年度からの繰越金を有効的に活用して研究を遂行する。使用計画としては、日本人学校における現地調査を行うため、申請者本人および研究協力者に関する海外旅費、そして消耗品や謝金、通信費などに使用する。なお、当初予定していた中国はいまだ渡航制限があるため他の国の日本人学校を予定している。また、国内での学校調査については都内の他、へき地や離島など都市部と異なった環境にある学校の子どもについても調査を実施する。したがって、国内旅費および消耗品、測定調補助および謝金に充てる。