研究課題/領域番号 |
20K02729
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研究機関 | 信州大学 |
研究代表者 |
安達 仁美 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30506712)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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キーワード | 継続要因 / ライフヒストリー / 民間ユネスコ運動 |
研究実績の概要 |
近年、ユネスコが提唱するESDの拠点校であるユネスコスクールの数は増加傾向にあるにも関わらず、継続的にユネスコ活動に従事する人数は減少傾向にある。そこで、本研究では、継続的にユネスコ活動に従事している者のライフヒストリーに着目し、ユネスコ活動の継続要因について明らかにすることを目的とする。具体的には次の3点の研究課題に取り組む。 1)ユネスコスクールの教師・生徒におけるユネスコ活動の継続性に関する現状を明らかにする。 2)退職後も継続的にユネスコ活動を行っている元教師の継続要因について明らかにする。 3)卒業後も継続的にユネスコ活動を行っている元生徒の継続要因について明らかにする。 2021年度は、主に上記の研究課題の内、ユネスコスクールの卒業後や退職後も継続的にユネスコ活動を行っている者を対象としたインタビュー調査の実施に向けて準備調整をおこなった。全国のユネスコ協会で活動している会員を対象に、ユネスコ活動に関して対話を通して学び深める企画を実施し、ユネスコ活動の経験を振り返るワークを行うことを通して、継続要因の抽出を試みた。参加者22名(青年9名、青年以外14名)が記入したワークシートを整理分析し、インタビュー調査項目の検討をおこなった。また、ユネスコ未来共創プラットフォーム主催の企画(ユネスコ未来共創ダイアログ)に参加し登壇者のユネスコ活動と自己形成に関する語りを聞き、民間ユネスコ運動の変遷とライフヒストリーに関わる資料収集を行った。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2021年度は、教員としてユネスコ活動に携わり、退職後も現在までユネスコ協会に所属しながら継続的にユネスコ活動を行っている研究対象者に対してインタビュー調査を実施する予定であったが、調査項目の検討とインタビュー対象者の選定等の準備段階にとどまり、実際に調査するまでに至らなかった。全体としてやや遅れている状況である。
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今後の研究の推進方策 |
2021年度に調整したインタビュー調査を実施する。新型コロナウィルスの感染状況を鑑みながら、研究参加者が高齢者の場合はオンラインを併用するなど工夫する。また、研究課題1の「ユネスコスクールの教師・生徒におけるユネスコ活動の継続性に関する現状」に関する調査については、質問紙の配布ではなくオンラインによる回答機能を活用するなど実施方法を変更し感染症の状況を確認しながら再調整して実行する。
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次年度使用額が生じた理由 |
参加を予定していた研究大会が中止やオンライン開催となり旅費が発生しなかった。また、2021年度は調査準備を中心に行い、計画していた質問紙調査も計画を再調整したため、実施や資料整理等に必要な人件費や謝金についても使用しなかった。繰り越された助成金は、研究計画を再調整した上で感染症の状況を確認しながら2022年度以降に使用する。
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