| 研究課題/領域番号 |
20K02731
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| 研究機関 | 大阪教育大学 |
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研究代表者 |
鈴木 真由子 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (60241197)
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| 研究分担者 |
大本 久美子 大阪教育大学, 教育学部, 教授 (30548748)
加賀 恵子 弘前大学, 教育学部, 准教授 (20805981)
奥谷 めぐみ 福岡教育大学, 教育学部, 准教授 (20636162)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 生活設計リテラシー / カリキュラム / 教材開発 |
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| 研究実績の概要 |
2022年度についても、新型コロナの影響等により海外調査（オーストラリア）は実施できなかった。そのため、研究期間の１年延長を申請し、承認された。
今年度は、これまでの一連の研究成果に基づき、アメリカで開催された国際家政学会（IFHE）においてポスター発表を行った。大会は、9月5日～10日にアトランタにおいてハイブリッド形式で実施され、研究代表者及び共同研究者3名はオンラインによるヴァーチャル参加によって発表した。
また、生活設計リテラシーを育むためのパーソナルファイナンス教育に関わる教材を開発するため、月１回程度の研究会をオンラインで開催し、議論を重ねた。その成果については、『家庭科におけるパーソナルファイナンシャル・リテラシーに関わる教材・資料集』として冊子にまとめ、印刷・製本した。冊子には、中高家庭科教員免許取得の必修科目である大学「生活経営学」、高等学校「家庭総合」「家庭基礎」、中学校「技術・家庭（家庭分野）」、小学校「家庭」、就学前・小学校「生活」・特別支援学校での活用を想定した授業プラン、ワークシート等の教材・資料を収録した。加えて、本研究の成果の一部を整理した論文「消費者教育における「増やすこと」に関わるカリキュラムの検討」も参考資料として掲載した。
作成した冊子は、2023年度に、教員養成カリキュラムにおける初等・中等家庭科教育法で活用するほか、家庭科教員を対象とした研修会においても紹介する計画である。そのため、授業プランの補足説明や開発した教材の趣旨等をまとめた『指導用ガイド』が必要であり、準備を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外調査については実現できなかったが、多様な学校段階を想定した教材・資料集の発行が実現できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
開発した教材・資料集の一部を活用した授業実践に取り組み、教育的効果について分析する。また、教材・資料集に関する評価を配布した家庭科教員及び学生を対象に実施し、内容を精選する。
研究成果の一部について、8月にマレーシアで開催されるアジア地区家政学会（ARAHE）にてポスター発表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナ感染症の影響で海外調査が実施できなかった。研究期間の１年延長が承認されたため、2023年度には、実現させる見込みである。
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