| 研究課題/領域番号 |
20K02786
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
梶井 芳明 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (90723841)
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| 研究分担者 |
森本 康彦 東京学芸大学, ICTセンター, 教授 (10387532)
宮澤 芳光 独立行政法人大学入試センター, 研究開発部, 助教 (70726166)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 資質・能力（コンピテンシー） / 学習指導・評価 / 電子ルーブリック |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，「探究科」の学習で育む資質・能力（コンピテンシー）に関わる電子ルーブリックを用いた学習評価法を，教育心理学と教育工学の知見を踏まえた実証的データに基づいて提案することである。その際，電子ルーブリックには，子どもたちが使用する静止画や動画，音声といった学習記録の収集機能を搭載させる。このことにより，とりわけ子どもたちが学習に取り組む際の好奇心や熱意，こだわりといった，いわゆる資質の側面に関わる学習評価方法について基礎的資料を提言することが可能になると仮定する。
今年度は，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点，及びそれに関わる対応の点から，研究対象とする小学校との打ち合わせや，関りは，十分に行うことが出来なかった。
そのような状況の下，前半は，研究代表者が中心となって，本研究に関わる先行研究の整理や，これまでの成果のまとめに取り組んだ。成果のまとめについては，研究代表者らが，これまでに研究対象校と共同で選定した，「探究科」の学習で育む資質・能力の観点・項目について，新旧の観点・項目の関連を，児童を対象にした質問紙調査により明らかにした（梶井・佐々木, 2021）。
後半も，前半に引き続き，研究代表者が中心となって，先行研究の整理，及びこれまでの成果のまとめに取り組んだ。成果のまとめについては，「2020年度 第４回 東京学芸大学次世代教育研究推進機構Webシンポジウム」における報告セッション「コンピテンシー（資質・能力）を育む授業とは？」において，「(G) 新たな課題に対応する評価法の工夫」について，「G1-1_探究科の評価法の考え方」「G2-1_小学校における探究科の評価法の実践例」の２本の動画コンテンツを作成し，公開（https://confit.atlas.jp/nge2020）した（梶井, 2021a, 2021b）。
以上，理論的な環境整備を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今年度は，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点，及びそれに関わる対応の点から，研究対象とする小学校との打ち合わせや，関りは，十分に行うことが出来なかった。
そのため，今年度の研究の主要な目的であった，「電子ルーブリックおよび学習記録の電子データ化が可能となる学習評価支援システムの環境整備／授業デザインの提案」の達成は，不十分であった。
一方，「学習評価支援システムの環境整備」については，先行研究に基づく理論整理，「授業デザインの提案」については，これまでの研究成果に基づく学習指導・評価の観点・項目を整理し，本調査に向けた理論的な環境整備を行うことが出来た（梶井・佐々木, 2021; 梶井, 2021）。
これらのことから，引き続き２年目に取り組む，学習評価支援システムの構築に向けた，評価規準・基準の準備を行うことが出来た。
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| 今後の研究の推進方策 |
１年目の取り組みとして計画し実施できなかった，「電子ルーブリックおよび学習記録の電子データ化が可能となる学習評価支援システムの環境整備／授業デザインの提案」を，順次実施する。
なお，研究対象校は，「探究科」の単元開発に関わる文部科学省研究開発学校の５年目，まとめの年を迎える。
各学年の取り組み，まとめを記録，分析するとともに，「システム構築」に資する結果をまとめる。
今年度と同様に，研究成果は，適宜ポスターや論文にまとめ，学会や大学紀要で発表，公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は，主に，以下の２点である。１つは，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点から，研究計画の段階で予定していた，学会への参加を見送ったことが，主たる原因の１つである。２つに，調査データの収集および分析，結果のまとめに必要な人件費・謝金として計上していた予算を使用しなかったためである。これは，予定していた調査の時期を，次年度に先送りしたことが，主たる原因である。
学会参加費，旅費として予定していた経費については，主に，学会および研究会の旅費に充てることを計画している。人件費は，次年度に，予備調査を実施することから，使途は確定している。また，研究対象校が，本研究に関わる研究大会を実施する予定であることから，調査データの収集および分析，結果のまとめに必要な，予定額を超えると想定される人件費・謝金に充てる。
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