| 研究課題/領域番号 |
20K02786
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
梶井 芳明 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (90723841)
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| 研究分担者 |
森本 康彦 東京学芸大学, ICTセンター, 教授 (10387532)
宮澤 芳光 独立行政法人大学入試センター, 研究開発部, 助教 (70726166)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 資質・能力（コンピテンシー） / 学習指導・評価 / 電子ルーブリック |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は，「探究科」の学習で育む資質・能力（コンピテンシー）に関わる電子ルーブリックを用いた学習評価法を，教育心理学と教育工学の知見を踏まえた実証的データに基づいて提案することである。その際，電子ルーブリックには，子どもたちが使用する静止画や動画，音声といった学習記録の収集機能を搭載させる。このことにより，とりわけ子どもたちが学習に取り組む際の好奇心や熱意，こだわりといった，いわゆる資質の側面に関わる学習評価方法について基礎的資料を提言することが可能になると仮定する。
今年度も昨年度に続き，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点，及びそれに関わる対応の点から，研究対象とする小学校との打ち合わせや関りは，十分に行うことが出来なかった。
そのような状況の下，前半は，研究代表者が中心となって，本研究に関わる先行研究の整理や，これまでの研究成果のまとめに取り組んだ。研究成果のまとめについては，研究代表者らが，これまでに研究対象校と共同で選定した「探究科」の学習で育む資質・能力の観点・項目を踏まえたルーブリックを用いた授業実践について，質問紙調査法，授業観察法によるデータ収集を行った結果の分析を行った。
後半は，前半に行った調査，観察の結果の分析をもとに，研究代表者が中心となって，結果のまとめ，考察を行い，それらをもとに学会発表の準備に取り組んだ。なお，学会発表は，日本教育心理学会第64回（2022年）総会（2022年８月10日～９月10日，オンライン開催）を予定している。
以上，今年度は，昨年度に引き続き理論的な取り組みとともに，研究対象校での調査，観察のまとめといった実践的な取り組みを行い，その成果を学会発表へと繋ぎ，その後の論文化に向けた準備を再開した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
今年度も昨年度に引き続き，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点，及びそれに関わる対応の点から，研究対象とする小学校との打ち合わせや関りは，十分に行うことが出来なかった。
そのような状況下において，「学習評価支援システムの環境整備」については，先行研究に基づく理論整備，システムの実装を確認した。「授業デザインの提案」については，これまでの研究成果に基づく学習指導・評価の観点・項目を踏まえたルーブリックを用いた授業実践について，質問紙調査法，授業観察法によるデータ収集を行った結果の分析，まとめを行い，学会発表にまとめた。
これらのことから，３年目で取り組む，学習評価支援システムの構築とその実践，検証に向けた取り組みを開始することが出来た。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度開始した「電子ルーブリックおよび学習記録の電子データ化が可能となる学習評価支援システムの環境整備／授業デザインの提案」を継続するとともに，それに基づく授業実践についての調査，観察を実施する。
調査，観察の成果は，学習評価支援システムや授業デザインの改善に役立てるとともに，それらを学会発表，論文にまとめ公表する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は，主に，以下の２点である。１つは，昨年度に引き続き，新型コロナウイルス感染症拡大防止の点から，「電子ルーブリックおよび学習記録の電子データ化が可能となる学習評価支援システムの環境整備／授業デザインの提案」とそれに基づく授業実践に遅れが生じ，実践に関わる調査，観察を十分に行えなかったこと，それを踏まえた学会発表の参加を見送ったことである。２つに，調査データの収集および分析，結果のまとめに必要な人件費・謝金として計上していた予算を使用しなかったためである。これは，今年度行った質問紙調査法，授業観察法によるデータ収集の結果の分析，考察，学会発表に向けたまとめは，いずれも全体像，傾向を把握するために研究代表者が行った。データの詳細な分析とそのまとめを次年度に先送りしたことが，主たる原因である。
学会参加費，旅費として予定していた経費については，主に，学会および研究会の旅費に充てることを計画している。人件費は，次年度に調査，観察を実施することから，使途は確定している。新たな調査，観察の実施に加え，今年度取り組んだ成果のデータ分析とその結果のまとめを効率的に行うのに必要な人件費・謝金として，重点的に使用する計画である。
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