| 研究課題/領域番号 |
20K02831
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| 研究機関 | 岐阜薬科大学 |
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研究代表者 |
寺町 ひとみ 岐阜薬科大学, 薬学部, 教授 (20405129)
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| 研究分担者 |
堺 千紘 岐阜薬科大学, 薬学部, 研究員 (20773279)
勝野 眞吾 岐阜薬科大学, 薬学部, 名誉教授 (70098523)
舘 知也 岐阜薬科大学, 薬学部, 准教授 (80618447)
野口 義紘 岐阜薬科大学, 薬学部, 講師 (80724608)
久松 亜紀 岐阜薬科大学, 薬学部, 助手 (40908373)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 医薬品教育 / 行動変容 / 教育プログラム |
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| 研究実績の概要 |
１．全国の中学校3年生における「医薬品教育」の実施状況調査
全国的に実施できない状況であったので、岐阜市の教育委員会にお願いし、岐阜市の中学校教員を対象にしたアンケート調査を実施した。その結果、「教科書」以外の教材はほとんど活用されておらず、希望することとして「補助教材の充実」が最も多く挙げられていた。補助教材の入手方法の周知に加え、どのような補助教材が教育現場で求められているのかを明らかにすることが、今後の課題として考えられる。また、継続的に実施している岐阜市の児童生徒(小学6年生と中学2年生)を対象にした「医薬品について」のアンケート調査を実施した。その結果、体調不良時の対処において、家族に相談すると回答した生徒は小学生から中学生にかけて減少し、成長に応じた変化が見られた。医薬品の使用目的では、多くの児童生徒がかぜ、発熱に対して医薬品を使用していることがわかった。医薬品の使用時には、多くの児童生徒がいずれも両親・祖父母に相談することがわかった。自己判断による購入経験、友人からの譲り受け経験、譲渡経験はわずかではあるが「ある」の回答があり、特に、中学生では女子に多い傾向があった。
２．「行動変容を促す医薬品教育プログラム」の構築
岐阜市の教員のアンケート調査結果を踏まえ、中学生保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業プログラムを基盤として、「行動変容を促す医薬品教育プログラム」の原案を作成した。このプログラムは令和4年に実施する予定である
３．「行動変容を促す医薬品教育プログラム」の実施と有効性の評価
本プログラムの実施とその評価のために、まずはその前年度である令和3年度にコントロール群としてモデル中学校（関市立小金田中学校）3年生約120人を対象に11月web授業を実施し、3回のアンケートを実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ禍のため、全国を対象にしたアンケート調査ができなかった。今年度は、全国から岐阜市に変更し実施した。その結果を踏まえ、「行動変容を促す医薬品教育プログラム」の原案は作成することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初、令和3年度に「行動変容を促す医薬品教育プログラム」を実行する予定であったが、原案は作成しているので、令和4年度に実施し評価する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍のため、計画が遅れているため、今年度使用することができなかった。次年度には、今年度開発したプログラムの一環でもある教材などを作成するために使用する予定である。
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