| 研究課題/領域番号 |
20K02874
|
|---|
| 研究機関 | 群馬大学 |
|---|
研究代表者 |
宮崎 沙織 群馬大学, 共同教育学部, 准教授 (90591470)
|
|---|
| 研究分担者 |
佐藤 真久 東京都市大学, 環境学部, 教授 (00360800)
坪田 益美 東北学院大学, 教養学部, 准教授 (20616495)
阪上 弘彬 兵庫教育大学, その他部局等, 助教 (30791272)
山本 隆太 静岡大学, 地域創造教育センター, 准教授 (80608836)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 地球的課題 / システム思考 / 地理教育 / 課題解決志向型 |
|---|
| 研究実績の概要 |
本研究は、ESD（持続可能な開発のための教育）に取り組み始めた日本の中学・高校の地理教育に、未来社会のあり様を考えていくための解決志向型という考えを導入し、日本型の解決志向型地理カリキュラムの提案を行うことを目的としている。一年目にあたる2020年度は、地球的課題の解決志向型地理教育が、諸外国でどのように行われているのか、諸外国の取り組みや理論的背景を調査し、解決志向型の教育方略を明らかにする予定だったが、新型コロナウィルス（COVID-19)の世界規模の感染拡大によって、海外調査を行うことができなかった。そこで、予定を変更し、地球的課題に関する専門家からの指導助言を得る機会や研究代表及び分担者や研究協力者からの報告の機会を多く設け、研究の充実を図った。
地球的課題に関する専門家からの指導助言については、研究会を開催し、気候変動教育と環境経済学の専門家から話をうかがった。気候変動教育については、イギリスやドイツにルーツをもつ手法と教材例について情報提供を受けることができた。環境経済学については、理論的背景と循環型経済を目指す地域事例の紹介があった。これらは、今後の学習方略の整理や授業開発において参考となる情報となった。
研究代表及び分担者や研究協力者間では、ドイツやイギリスの地理教育やアメリカの初等環境教育の動向、SDGsのための教育に求められる資質・能力と探究プロセス、社会科教育におけるシステムアプローチ等の報告をオンライン研究会にて行った。
以上より、2020年度は、オンライン研究会を中心に研究活動を行い、諸外国の取り組みやSDGsに取り組むための学習方略について調査・研究を行い、解決志向型の学習方略として、システム思考をベースとしながら、事象をつなげる活動や探究活動、シナリオアプローチなどの学習方略が考え得ることが明らかとなった。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウィルス（COVID-19）の世界規模の感染拡大により、本研究外の新型コロナウィルス関連の対応業務の増加と、海外渡航が実質的にできない状況となったため、本年度の中心的な取り組みであった諸外国の取り組みや理論的背景の調査を十分行うことができなかった。
|
| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策については、新型コロナウィルス（COVID-19）の感染拡大の影響を受け、本研究の中心的な活動であった海外現地調査の見通しが立たないため、大きく２点を変更する。
一つは、学会等の研究大会や研究会のオンライン開催が増えたため、それらへの参加頻度を変更することなく、海外現地調査の代わりに国内外の文献入手及び調査を重視することである。もう一つは、学会発表等、研究成果発表方法の見通しが立ちづらいため、研究経過や成果の公開方法をより一層整備していくことである。
以上のことから、次年度となる2021年度は、(1)地球的課題に関する専門家からの指導助言の機会を継続して設けること、(2)国内外の資料情報収集を行い、地球的課題の解決志向型の学習方略について整理をしていくこと、そして、(3)整理したことをもとに、授業実践として提案していくことを予定している。また、授業実践案を蓄積し、最終年度の成果発表へ向けて、出版等の準備を進めることとする。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス（COVID-19）の世界規模の感染拡大により、本研究の中心的な活動であった調査のための海外渡航や国内移動が実質的にできない状況となったため、次年度使用額が生じた。
次年度は、国内外の感染状況及び社会状況に応じて、オンライン研究会及び会議を併用させながら、必要に応じて海外渡航や国内移動を計画していく。また、今後も旅費としての支出が少なくなることが想定されるため、本研究の計画を一部変更し、文献調査と授業実践開発を重視していくこととする。よって、文献調査としての国内外からの文献及び資料の調達や、研究経過や成果としての授業実践等公開のための出版及び印刷費としての使用を計画している。
|
