| 研究課題/領域番号 |
20K02875
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| 研究機関 | 埼玉大学 |
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研究代表者 |
齋藤 千景 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (50618163)
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| 研究分担者 |
朝倉 隆司 東京学芸大学, 教育学部, 名誉教授 (00183731)
竹鼻 ゆかり 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (30296545)
三森 寧子 千葉大学, 教育学部, 准教授 (70633395)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 教育困難校 / 多職種連携 / 教育プログラム / ホジティブデビアンス |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は教育困難校を対象に、チーム学校としての多職種連携協働推進に資すための調査と多職種連携のための教育プログラムを開発することである。2021年度は先駆的な取り組みをしている学校10校を対象に視察とインタビュー調査を行う予定であった。
しかしながら、新型コロナウイルスの感染状況により11月までは予定していた教育困難校の視察とインタビュー調査を行うことができなかった。感染状況が比較的落ち着いた2021年12月（大阪）、2022年1月（大阪）、2022年3月（北海道）に5校の視察と5回のインタビュー調査を実施した。調査結果は現在分析中である。
また多職種連携のための教育プログラム開発において、心理臨床の場で活用されている事例検討法のPCAGIP法が援用できるのではないかと考え、文献検討及び共同研究者で3回研修会を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究は対面での視察とインタビュー調査が必要である。またPCAGIP法も対面での実施が望ましい。研究の打ち合わせなどはオンラインで行ったが、12月まで対面での調査や研修会を実施することができなかったため進行が遅れた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度のインタビュー調査の結果を分析して、本年度の学校保健学会で口頭発表する予定である。また、新型コロナウイルス感染症の状況をみながら、当初予定していたが、まだ実施できていない5校に対して調査を実施する。同時にPCAGIP法などを援用した研修プロプログラムの試作を作成する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度は予定していた調査の全てを実施することができなかったため、旅費などの予算を繰り越すこととなった。新型コロナウイルスの流行状況をみながら、調査校と連絡を密に取りながら今年度中に予定している対象校に調査を行う。
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