| 研究課題/領域番号 |
20K02900
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
今田 匡彦 弘前大学, 教育学部, 教授 (30333701)
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| 研究分担者 |
塚原 健太 琉球大学, 教育学部, 准教授 (00782426)
千葉 修平 青森明の星短期大学, 青森明の星短期大学, 講師 (00813429)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 音楽創造 / インクルーシヴ教育 / 公共性 / サウンドスケープ / 身体性 / ユニヴァーサル・デザイン / サウンド・エデュケーション |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、幼・保から小・中・特別支援学校までの多様な子どもたちが、本来持っている身体性を基盤に、協働し新たな音楽を創造することを原理とした音楽教育プログラムの開発を目的とする。既成の限られた音楽文化（西洋音楽のみならず日本伝統音楽も含む）の音楽的普遍性の析出と継承とを教育プログラムの原理を前提としない、子どもたちを音楽の普遍性を創造する主体として位置付けた音楽教育プログラムの開発が本研究の目的である。以上を踏まえ研究代表者の今田はこれまでの研究成果を2020年7月にonlineにて開催されたthe 20th International Seminar of the ISME Commission on Policy: Culture, Media and Educationでの口頭発表"Soundscape Design, Sound Education and Social Inclusion as a New Curriculum Policy in Music"にて示すとともに、同タイトルの論文を"Proceedings of the 20th International Seminar of the ISME Commission on Policy: Culture, Media and Education Virtual Conference"に査読付き論文として発表した。研究分担者の塚原は本研究が目指す実践に適合的な評価論構築のために、ポートフォリオ評価法、ドキュメンテーション、教育的鑑識眼・教育批評など、羅生門的アプローチに包含される教育評価論の先行研究を収集し、分析を進めた。また、次年度の実践分析に備え、撮影機材の準備や撮影方法の検討を行った。研究分担者の千葉は、短期大学の保育者養成で学ぶ学生たちの「音楽」に対する意識を半構造化インタヴュー調査にて検討した。弘前大学教育学部附属学校園でのアクション・リサーチでは、研究協力者小枝洋平（附属特別支援学校）齋藤素子（附属中学校）による合同授業を観察・分析するとともに、その研究結果を日本音楽即興学会第12回大会にて発表した（今田；小枝）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
2020年度はCOVID-19 Pandemicのため当初予定していた学会での発表が中止されるなど、多少の支障はあったが、International Seminar of the ISME Commission on Policy: Culture, Media and Educationでの口頭発表及びProceedingsへの研究論文の発表、日本音楽即興学会での研究発表等、これまでの研究成果を示すとともに（今田）、評価基準構築のための文献調査（塚原）、保育者養成課程の学生たちへの意識調査（千葉）を順調に行うことができた。また、弘前大学教育学部附属学校園におけるアクション・リサーチは、研究協力者小枝洋平（特別支援）、鈴木千明、齋藤素子（中学校）。神山ルミ子、木村麻美（小学校）との共同研究により進めることができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は2020年度の研究成果を踏まえ、2021年9月に開催予定の国際学会The 13th Asia Pacific Symposium for Music Education Research Virtual Conferenceにて"Exploring the Inclusion and Equity in Music Education"(Imada, Tsukahara, Chiba, Koeda)の下研究発表を行うとともに、同タイトルによる研究論文執筆を予定している。また弘前大学教育学部附属学校園でのアクション・リサーチを引き続き行い、10月に開催予定の弘前大学教育学部附属学校園公開研究会にて成果を問う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19 Pandemicによる国内外の学会の中止並びにOnline化、及び県外でのアクション・リサーチの制限による。2021年度はコロナ禍の状況を踏まえ国内外のアクション・リサーチを検討するとともに、英語論文のNative Check、データ処理に伴う謝金等に使用する。
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