| 研究課題/領域番号 |
20K02912
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
正岡 さち 島根大学, 学術研究院教育学系, 教授 (30194161)
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| 研究分担者 |
田中 宏子 滋賀大学, 教育学部, 教授 (00324559)
榎本 ヒカル 相模女子大学, 栄養科学部, 教授 (00423517)
亀崎 美苗 埼玉大学, 教育学部, 准教授 (00531336)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 住文化 / 住教育 / 住生活 / 伝統文化 / 和室 / 横断的学習 / クロスカリキュラム |
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| 研究実績の概要 |
他教科との連携を視野に入れて、生活を総合的に捉えた家庭科住生活の教材を開発し、現代における住生活文化の継承・創造のあり方を検討することを目的として研究を行った。今年度の研究によって、下記の3点について、結果が得られた。
①小学校新学習指導要領、及び小学校家庭科・中学校家庭科の教科書における住まいの伝統文化に関する記述について整理・分析した。その結果、住まいの伝統や文化に関する記述は、社会、家庭、道徳などで多くみられた。しかし、小学校において、家庭科以外で学んだ内容を中学校家庭科で扱う部分もあり、効果的な伝統的住生活文化教育を行うには、教師が小学校における学習や、各教科の指導内容と指導時期を把握することが必要となると考えられる。
②大学生に対する住生活に関する調査において、用語の認知度を尋ねた結果、畳、襖、障子などの認知度は100％に近かったが、長押、違い棚、書院、よしずなどは10％前後であり、小学校の社会・家庭等で学んでいる用語であっても認知度が低く、知識として定着していない用語もあった。しかし、住まいの伝統や文化は次世代に継承していくべきであり、学校現場で教えていくべきと考えていた。
③小学生に対して住まいの伝統文化に関する調査を行った。その結果、自宅に和室（畳の部屋）がある子ども程、和室が好きで、一般住宅に造られ続けると考えていた。しかし、書院風の和室に対しては3割以上の子どもが「身近に感じない」と答えており、和室に対するイメージも、一般的な住宅というよりは歴史的建造物的なイメージを持つ傾向が認められた。特に、自宅に和室がない子どもや集合住宅に居住する子ども程身近に感じておらず、歴史的建造物というイメージを持つ傾向が認められた。今後、子ども達に実感を伴った伝統的住生活文化教育を行うためには、より工夫が必要となっていくと考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の予定では、令和2年度は、幅広い年齢層と全国の男女を対象とし、和の住まいについての知識の現状、和の住まい方の現状、和のくらし・住まいについてどのように教わりたいか、どう次世代に伝えたいか、等についてWEB調査を行う予定であった。しかし、コロナの影響により、研究打ち合わせや予備調査などの本調査のための準備が当初の予定通りに進まなかったため、WEB調査を令和3年度実施に延期した。
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| 今後の研究の推進方策 |
まず、令和2年度に整理・分析できなかった中学校及び高等学校の新学習指導要領及び教科書における和の伝統文化に関する記述分析を行う。それをもとに、学校教育全体のカリキュラムの中で住生活における伝統文化に関する内容を整理し、各校種、教科等における位置づけを検討する。
さらに、令和2年度に予定していたWEB調査を行う。内容は、幅広い年齢層と全国の男女を対象とし、和の住まいについての知識の現状、和の住まい方の現状、和のくらし・住まいについてどのように教わりたいか、どう次世代に伝えたいか、等についてである。その結果から、現代の住生活文化に対する意識や現状を把握し、有形文化、無形文化としての和室と和の住まい方の特異性を明らかにし、教師が何をどのように教え、児童・生徒にどのような資質・能力をつけていくかを整理するための資料とする。
令和4年度以降は、令和3年度までの調査等によって得られた結果をもとに、家庭科を中心として、小・中・高校の様々な教科担当の教員を対象として担当教科における和の住生活文化に関連した内容の扱いに関するアンケート調査を行う。家庭科以外の教科の教員の調査を行うのは教科間の連携を考えることを目的としており、他教科から見た連携の可能性を探ることによって、新たな連携及びカリキュラムの展開を見い出すためである。
最終的に、家庭科における、和室と、和食や和服との繋がり、国語古典、地理歴史、理科など他教科との関連を視野に入れ、生活を総合的に捉えた家庭科住生活「生活文化の継承・創造についての学習」教材を開発し、その教材を使用して授業実践を行う。
なお、結果は、令和3年度のアジア家政学会等の国際学会で発表予定であったが、コロナの影響により学会が中止となったため、当面は国内における学会発表及び論文発表を中心とし、国際学会に関しては、今後の開催状況等を見ながら決める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
申請時の予定では、令和2年度は、幅広い年齢層と全国の男女を対象とし、和の住まいについての知識の現状、和の住まい方の現状、和のくらし・住まいについてどのように教わりたいか、どう次世代に伝えたいか、等についてWEB調査を行う予定であり、その用途として助成金を申請していた。しかし、コロナの影響により、研究打ち合わせや予備調査などの本調査のための準備が当初の予定通りに進まなかったため、WEB調査を令和3年度実施に延期した。令和2年度分と令和3年度分を合わせて、調査項目を増やす、回収数を増やす等、WEB調査を充実させる形で使用予定である。
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