| 研究課題/領域番号 |
20K02939
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| 研究機関 | 京都大学 |
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研究代表者 |
北田 雅 京都大学, 経済学研究科, 講師 (00422949)
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| 研究分担者 |
後藤 励 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (10411836)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 生活充実度 / 友人数 / 最低修業年限 / 卒業 / 単位取得 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は心理尺度との関連性を解析することにより、将来単位取得状況の悪化やそれによる留年に至る可能性の高い学生を抽出する方法を開発・確立することを目的としている。調査対象学部において入学3ヶ月後の学生生活実態調査を行っていることから、本研究では同調査の属性分析に加え、追加の心理検査を行い、同調査結果と心理検査との相関性分析や単位取得状況及び最低修業年限内の卒業の可否との相関性分析を行う。本研究はInstitutional Research(IR)として、学部執行部の協力の元に執り行っているが、昨年度報告書に記載のとおり、研究構想段階では心理尺度として首尾一貫性Sense of Coherence(SOC)を用いる予定であったが、COVID-19の影響により令和2年度の新入生オリエンテーションが中止されたことが主因となり、SOC調査の実施が不可能となった。しかし、COVID-19の影響によるオンライン授業等、学生全般の抑うつ傾向発症が懸念されたことから、令和3年度学部執行部の意向も踏まえ、SOCに替えCES-D（うつ病 ／抑うつ状態自己評価尺度)を施行した。令和3年度～5年度の新入学生678名を対象としてCES-Dを行ったところ欠損値が確認されたことから、Rを用いて多重代入法による多重補完を行った。その後CES-Dの総得点平均値に関して一元配置分散分析により解析を行ったところ、令和3年度から令和5年度にかけて統計学的に有意に漸減していたことが判明した（p<0.001）。多重比較としてBonferroni補正t検定を行ったところ、ネガティブ値ではコロナ禍1年目と3年目の比較（p<0.001）及びコロナ禍2年目と3年目の比較（p<0.01）において、ポジティブ値ではコロナ禍1年目と2年目の比較（p<0.001）においてCES-Dの得点平均値が、それぞれ統計学的に有意に低下していた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究実績の概要に記したとおり、CES-Dの総得点・ネガティブ値・ポジティブ値において、統計学的有意な変化が観察された。このことは、コロナ禍は学生のうつ傾向という点において学年全体に大きな影響を及ぼしたことを示している。現在、CES-D得点と学生生活実態調査結果の各項目値との相関性、及びその後の単位取得状況との関連性を分析している。コロナ以前と比し、コロナ禍では全体的に単位取得状況の悪化傾向が捉えられつつあることから、学年全体としてのCES-D得点低下との相関が疑われる。これらの相関性の分析により、単位取得状況に大きな影響を与える項目の抽出、および重回帰分析による単位取得状況への各項目の影響度を解析することが可能となるものと考えられる。今年度前半までに解析を進めることで、今年度中の論文化が可能となるものと想定している。また、2023年度は、コロナ禍以前のA大学B学部卒業者の就職に関する属性別調査・分析結果について取りまとめ、論文発表を行うことができた。男子よりも女子卒業者の方が実就職率の頑健性が高い（有効求人倍率や完全失業率の影響を受けづらい）ことや、留年年数が増すと実就職率が低下し頑健性が失われること、留年年数が増すと「電気・ガス・熱供給・水道業」「金融業、保険業」等の産業分野においては産業別就職割合が低下すること等を見出した。これらのことから、本研究はおおむね順調に進展しているものと自己評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
研究実績の概要、及び現在までの進捗状況に記したとおり、CES-Dの総得点・ネガティブ値・ポジティブ値において、統計学的有意な変化が観察され、コロナ禍は学生のうつ傾向という点において学年全体に大きな影響を及ぼしたことが示されている。また、コロナ以前と比し、コロナ禍では全体的に単位取得状況の悪化傾向が捉えられつつあり、学年全体としてのCES-D得点低下との相関が疑われ、単位取得状況に大きな影響を与える項目の抽出、及び重回帰分析による単位取得状況への各項目の影響度を解析することが可能となるものと考えられる。今年度前半までに解析を進めることで、今年度中の論文化が可能となるものと想定している。また、コロナ禍以前とコロナ禍における就職先分析を行うことで、コロナ禍の影響を明らかにすることが可能となるものと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2023年度も引き続きCOVID-19の影響により学外での発表や調査を積極的に展開することは困難であった。このため、調査や研究発表のための旅費は使用することがなかった。論文発表も行い、手持ちの解析データも増えてきており、2024年度は学外での発表や調査を積極的に行うこととする。このための旅費に使用する。
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