| 研究課題/領域番号 |
20K02947
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| 研究機関 | 芝浦工業大学 |
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研究代表者 |
吉久保 肇子 芝浦工業大学, 工学部, 准教授 (00867799)
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| 研究分担者 |
山崎 敦子 (慶祐敦子) デジタルハリウッド大学, その他の研究科, 教授 (10337678)
橘 雅彦 芝浦工業大学, 工学部, 教授 (30202170)
相原 総一郎 芝浦工業大学, 教育イノベーション推進センター, 教授 (30212351)
井上 雅裕 慶應義塾大学, システムデザイン・マネジメント研究科(日吉), 特任教授 (50407227)
Ned Loader 芝浦工業大学, 工学部, 教授 (50851151)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | コロナ禍（COVID-19） / MGUDS-S / COIL / 留学・国際交流プログラム / グローバル・コンピテンシー / 教職協働 / グローバルPBL (gPBL) / 効果測定 |
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| 研究実績の概要 |
2020年度に引き続き、2021年度も新型コロナウイルスの影響により、国境を超えた移動が制限され、多くの国際交流プログラムが中止、または延期となった。本研究は、留学・国際交流プログラムと連動していたため、当初予定していた計画を変更せざるを得なくなった。その一方で、全学で留学・国際交流プログラムのCOIL（Collaborative Online International Learning）化が進み、結果的に「コロナ禍におけるCOILプログラムの効果測定」というタイムリーな研究活動に繋げることが出来ている。一部のプログラムについては、COIL化による拡張性と柔軟性の向上により参加人数が増加し、大規模な調査が可能になるなどプラスの効果が確認された。一方で、当初の仮説とは異なる興味深いデータも確認されていることから、これを深掘りすることで本研究のPDCAに繋げていきたい。調査票の開発については、まずMGUDS-S英語版をweb化することで、国際交流プログラム内での日本人学生以外の参加者の異文化間コンピテンシー調査の効率化に繋げた。具体的には、さくら招聘プログラム4件内とSGUで実施のgPBL4件内で実施し、効果測定・分析を行った。マレー語版の調査票の作成については、当初の予定通り完了し、2021年度さくら招聘プログラム代替国際交流プログラム（P2020A0827340）内にて試行調査を行うことが出来た。タイ語版も完成しており、2022年度中に試行調査を行いたい。2021年度及び、本報告書作成時点（2022年5月）までの研究成果については、国際学会・論文等で計38件の発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
教職協働で国際交流プログラムのCOIL化を推進し、結果的に「コロナ禍におけるCOILの効果測定」というタイムリーなアプローチで行うことが出来た。上述の通り、2021年度及び、本報告書作成時点までの研究成果については、国際学会・国際共著論文等で計38件の発表を行った。国際学会発表IIAI AAI 2021では、共著論文"Can Online Study Abroad Programs During COVID-19 Promote Global Competencies?"を発表し、Outstanding paper awardを受賞した（https://iaiai.org/conference/aai2021/program/awards/）。その他、本研究メンバーが発表を行った国際学会は、以下の通り。1.RCEE & RHEd 2021、2.KSEE 2021、3.ICEEI 2021、4.APAIE 2022 Annual Conference、5.WERA 2022 Focal Meeting in San Diego, USA、6.NAFSA 2022 Annual Conference in Denver, USA。以上、総合的に「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の可能性としては、未検証の学内実施の留学・国際プログラムについて、その効果を定量的測定と定性的測定の両面から検証することが挙げられる。同時に、参加学生、プログラム担当教員および実務部分を担当する国際部職員にヒアリング調査を行うことも重要である（定性的分析）。定量的分析は、プログラムのポシティブな効果だけでなく、定性的分析には表れない参加者の消極的な反応を抽出することができ、PDCAに繋げることができる。一方、定性的分析は個々のプログラムの改善点を抽出できるだけでなく、プログラムの実践方法を体系化し言語化することが可能となる。具体的な取り組みとしては、今年度中に渡航による対面実施が期待できる本学のgPBL、および海外協定校と継続実施しているCOIL留学・国際交流プログラム内で、英語版に加えて新たに開発したマレー語版、及びタイ語版調査票を用いてデータを収集・分析した上で、国際会議・国際共著論文での発表を目指したい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、コロナ禍の為当初予定していた2020・2022年度における研究活動（渡航型国際プログラム参加費や国際学会参加費等）が大幅に制限された為である。差分については、2022年度に参加を予定している国際学会及び国際共著論文等に係るメンバーの旅費等に使用する予定である。
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