研究課題/領域番号 |
20K03056
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研究機関 | 同志社女子大学 |
研究代表者 |
川崎 友絵 同志社女子大学, 看護学部, 専任講師 (10321069)
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研究分担者 |
和泉 美枝 同志社女子大学, 看護学部, 准教授 (10552268)
眞鍋 えみ子 同志社女子大学, 看護学部, 教授 (30269774)
郷間 英世 姫路大学, 看護学部, 教授 (40234968)
中島 栄之介 奈良学園大学, 人間教育学部, 教授 (60848480)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 心疾患児 / 学校 / 連携 / 多職種 |
研究実績の概要 |
近年、心疾患のある就学児は増加しており、学校での安全対策の充実が望まれる。また、幼少時の入院や手術の影響で心身の発達や社会性の問題を抱える心疾患児もおり、今後通常の学校においても、医療的ケアの有無に限らず心疾患児の健康管理や発達上の問題に多職種が協働し支援にあたることは重要であると考える。本研究は、学校における心疾患児の安全と心身の成長発達を支えるため学校の教師とシームレスに連携できる多職種ネットワークシステム構築の基盤を築くことを目的とする。2020年度は、これまでに実施した心疾患児を持つ母親や教師への心疾患児の学校生活に関するインタビュー調査および心疾患児の担任教師と養護教諭を対象に行ったセミナー実施の結果について学術集会で発表することができた。2020年度の目的は、これまでの研究結果をふまえ心疾患児の学校生活の実態および教育と医療の連携、心疾患児を支える多職種連携の実態とニーズに関する調査用紙を作成し心疾患児をもつ保護者を対象とした全国調査を実施し分析することであった。所属機関の倫理審査委員会の承認を得て、2021年3月~4月に保護者会支部の協力のもと、近畿圏の学童期以降の心疾患児を持つ保護者を対象に調査を実施したが、年度内に全国調査の実施には至らなかった。2021年度内には全国調査を実施し分析を進める予定である。さらに、医療サイドからみた学校と多職種連携の実際、学校の対応や教師と保護者の連携、学校生活を送る上で多職種連携が効果的であった事等について、小児の訪問看護を行っている事業所の小児訪問看護師へインタビュー調査を行うため、倫理審査に向けて準備する予定である。学校の教師を対象とした心疾患児の健康観察や発達への理解を深めることを目的としたセミナーの実施については、実践的な内容であり新型コロナウイルスの流行状況を鑑み2022年以降に延期することを検討している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の計画では、2020年度中に心疾患児の学校生活の実態および教育と医療の連携、心疾患児を支える多職種連携の実態とニーズに関して、心疾患児をもつ保護者を対象とした全国調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルスの流行があり、心疾患児と家族の心身への影響や医療機関の状況を考慮し、対象者への調査協力の依頼をする時期を遅らせたため、調査の実施が予定通りに進まなかった。また、教師を対象とした心疾患児の健康観察や発達への理解を深めるためのセミナーの開催についても、新型コロナウイルスの感染予防の観点から実施を見送ったため、研究計画の変更を余儀なくされ進行が遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
2020年度内の積み残しである心疾患児を持つ保護者を対象とした学校生活の実態および教育と医療の連携、心疾患児を支える多職種連携の実態とニーズに関する全国調査は、保護者会への依頼が済み調査実施の承諾を得ており、2021年度内に実施が可能であると考える。全国調査が順調に行けば、分析を進めるとともに2021年度以降の目的である保護者、医療と教師・学校との連携が円滑に行えた内容等を集めた冊子を作成し、対象者へ還元することを計画している。教師を対象とした心疾患児の理解を深めるためのセミナーの開催については、新型コロナウイルスの流行の状況をみて、実施を判断していくことが課題となる。したがって、2021年度は、全国調査の分析と並行して、小児訪問看護師へのインタビュー調査を優先し、実施する事業所・対象者との調整を行い、具体的な実施の方法を検討し、研究を進めることを計画している。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルスの流行があり、心疾患児と家族の心身への影響や医療機関の状況を考慮し、対象者への調査協力の依頼をする時期を遅らせたため、調査の実施が予定通りに進まなかったこと、教師を対象とした心疾患児の健康観察や発達への理解を深めるためのセミナーの開催についても、新型コロナウイルスの感染予防の観点から実施を見送ったことにより、次年度使用額が生じた。 2021年度分は、実施が遅れている心疾患児を持つ保護者を対象とした全国調査、小児の訪問看護師へのインタビュー調査、教師を対象としたセミナー開催の準備に関わる物品費、旅費、人件費や謝金に使用する予定である。
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