研究課題/領域番号 |
20K03074
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研究機関 | 順天堂大学 |
研究代表者 |
竹内 京子 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 非常勤講師 (30866497)
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研究分担者 |
青木 直史 北海道大学, 情報科学研究院, 助教 (80322832)
荒井 隆行 上智大学, 理工学部, 教授 (80266072)
世木 秀明 千葉工業大学, 情報科学部, 准教授 (60226636)
安 啓一 筑波技術大学, 産業技術学部, 講師 (70407352)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 音響学 / 聴覚心理学 / 言語聴覚士 / 言語聴覚士養成校 / カリキュラム / 教材作成 / 現状調査 / 音響学教育 |
研究実績の概要 |
本研究は、言語聴覚士養成校の「音響学」の現状のアンケート調査を実施し、「音響学」教師間の連携、教材、授業内容を考える。そして音響学教師と言語聴覚士との連携も視野に入れた、ガイドラインならびに、教材を作成し、全国の教師間、養成校学生間で共有コンテンツを構築することを目的としている。 しかしながら、新型コロナウィルスによる緊急事態宣言の中で、初年度に予定していた全国の言語聴覚士養成校の教員に対するアンケートの実施を延期せざろうえなくなった。それゆえ、本年度は、その代わりに、実際の養成校の教員である科研費分担者のメンバーの授業担当校で、予備調査に当たるものを実施し、それぞれの結果を学会で発表した。この予備調査の結果を受け、今後の養成校での全国調査をより確かな内容にする予定である。 また、今後の全国言語聴覚士養成校の調査の内容の検討を始めた。本研究の内容をより進めるため、言語聴覚士と音響学教員とのネットワークを作るため、現役言語聴覚士対象の音響学の講習会「STのための音響学」を企画し、第1回を開催した。養成校以外で働く現役言語聴覚士も含め、実際に臨床の現場でどのように音響学の知識や技術が使われており、求められているのかを講習後のアンケートで調査することにした。音響学の教育は、実際の臨床で使うためには、卒後教育も視野に入れなくてはいけない。これらの活動は、現役の言語聴覚士に音響学の知識の重要性を理解してもらうとともに、卒後の学び合いの場のネットワーク作りとなっている。 さらに、3年目に予定されていた養成校の音響学の授業で何を教えなくてはいけないのか、養成校のカリキュラムにおいて、どのようなものを扱うのが良いのかも並行して分担者内で議論を始めており、その概要を学会で発表した。今後、さらに詳細を検討し、想定したカリキュラムを実現するための具体的な教材制作へとつなげる予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルスによる緊急事態宣言の中で、本年度予定していた全国の言語聴覚士養成校の教員に対するアンケートの実施を延期することになったので、予定よりは多少遅れている。しかし、その代わりとして、実際の養成校の教員である科研費分担者のメンバー内の授業担当校で、予備調査を実施するなど、現在実行可能なものを優先的に行った。今後の養成校での調査で現状をより確かめる予定である。また、今後検討することになるカリキュラムや具体的な教材などの検討を先に開始した。さらに、現役言語聴覚士対象の音響学の講習会「STのための音響学」を企画し、第1回を開催した。次年度も継続して複数回実施の予定である。これは、現役の言語聴覚士とのつながりを作り、お互いに学び合うことが目的である。講習会終了後のアンケートから音響学が臨床でどのくらい使われているか、何が求められているのかを知ることができ、大きな収穫を得たといえよう。
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今後の研究の推進方策 |
新型コロナウィルスによる学校の授業の状態が改善するの待ち、全国言語聴覚士養成校の教員対象のアンケートを行う予定である。また、2020年度に始めた「STのための音響学」の講習会を本年度中に6回ほど予定している。内容は、音声録音・保存の方法、音響分析ソフトの使い方、養成校で習った音響学の復習、実際の臨床で使える音響学を考えるなどである。これら講習会で、音響学の啓蒙活動を行い、臨床の現場からの声を集め、本研究と実際の養成校の授業に反映させ、よりよいカリキュラム、教材作成につなげて行きたい。毎回の講習会でのアンケート結果は、様々な学会で発表の予定である。 また、音響学に関連ある専門科目との関連について考え、教材開発をする。具体的には、聴覚検査や補聴器・人工内耳調整に関わる内容をどのように音響学に取り入れていくかについて、臨床で使える音声の音響分析や音響学の知識を取り入れた授業例について考えていきたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルスの影響で、本年度予定していた全国調査を延期することになったため。それらに関する予定使用額を次年度以降に使用することになったため。
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