| 研究課題/領域番号 |
20K03090
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
熊野 真規子 弘前大学, 人文社会科学部, 准教授 (50215026)
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| 研究分担者 |
高橋 梓 近畿大学, 法学部, 准教授 (90713636)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 複言語・複文化教育 / 学習活動デザイン / 地域志向科目 / 文化変容 |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、コロナ禍で２年連続変更を余儀なくされていた対面の交流実験を当初イメージどおりに初めて実施できた。８月下旬の弘前大学ホストの交流実験および３月下旬の近畿大学ホストの交流実験である。研究の基盤となる複言語・複文化教育プロジェクト〔フランス語モデル〕の学習活動デザイン（代表者・熊野）については、当該授業である「地域と世界をつなぐ」が不開講になり（定年までの残年数により学部から閉講指導があったため）、代替としてモニター学生を募集し、授業時間数相当の計画で実施した(8月下旬の交流実験に向けてのフィールドワーク、予備調査としての県外モニター学生1名との交流とフィードバック、それを踏まえた準備を経ての本番を含め30時間)。2日間の交流実験プログラムでは、連携・協力研究者による学生グループごとの参与観察、クロージングとしてのトークセッションを試みたほか、参加学生対象にふりかえりアンケートを実施、昨年度アンケート結果との比較分析を行った。3月には、2021年度の交流実験を踏まえつつ、2022年の交流実験までの授業計画概要と分析結果概要の報告発表を行った。
なお、リニューアルして移設したWEBサイト(https://hirofrench.com/)には、複言語・複文化教育プロジェクト〔フランス語モデル〕の活動アーカイブに加えて、2022年度始めには地域言語・地域文化」のページを新設し、弘前での交流実験の概要を掲載できるよう整えた。
分担者・高橋は動詞的教養教育の理論構築として、国際文化学的観点から動詞的文化を主題とする研究発表を行い(日本国際文化学会第21回全国大会、神戸大学、2022年7月)、その成果を論文として発表した(『インターカルチュラル』第21号、2023年3月)。同時に研究方法を教育メソッドに発展させ、動詞的教養教育ワークショップ(2023年3月)を開発した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
複言語・複文化教育交流実験については、新型コロナの状況により初年度中止、２年目も急遽計画の半分がオンラインになったため、当初計画からは少なくとも一年遅れで進行している。報告年度については、計画通り実施することができ、来年度の最終実験の錬成に向けてのデータを得ることができている。
分担者・高橋は動詞的教養教育ワークショップの参加者の方言に関する制作物やリフレクションの分析により、学習者の複文化・複言語についての自覚や発展についての質的研究を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
基盤となる継続課題を実施する研究班(A)〔授業プログラムデザイン「地域と世界をつなぐ」：学びと気づきの深化を促すデザイン〕は、2021年度の閉講により、（B）と合体させた形で募集学生モニターを募集、その参与観察、交流実験のリフレクション・アンケート分析から読み取れる範囲で行う。
研究班(B)〔「地域への目覚め活動」と日本型複言語・複文化教育の手法〕は、津軽弁をモデルとする「言語への目覚め」について新規の短期集中型の授業プログラムとして実施し、2022年度の本調査の成果をもとに活動デザインを検証し、2023年度に２年連続参加学生と新規学生を対象とした本調査を実施することで錬成をはかることとする。
研究班(C)〔「動詞的教養教育」：関心×地域×フランス：学生の大学間交流による変容分析〕の分担者・高橋は、複言語・複文化をキーワードに津軽弁による方言詩を考察対象として、フランス文学との比較により両文化圏の地域主義を考察する予定である。2023年度は方言詩のコーパスに加え、弘前市立郷土文学館の資料、近畿大学の学生を対象とした複言語・複文化の実態調査を行う。
なお、コロナ禍による予備調査実施の遅れから、２回目の本調査が当初計画で全体総括に充てる予定だった最終年度2023年度の実施になることから、2024年度までの一年の延長申請を予定している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍により2021年度交流実験(対面)予備調査の一部オンライン実施による旅費未使用分の残額および8月の交流実験に参加した参与観察者の一部が、所属大学により移動にかかる旅費の支給を受けたため。また、分担者・高橋による2022年度末(3/25,3/26)の動詞的教養教育・交流実験で生じた旅費・謝金等の精算が2023年度分として事務手続きされたことによるもので、2023年度本調査、2024年度(延長申請予定)での使用計画がある。
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| 備考 |
プロジェクト概要(参加学生の成果、弘前での交流実験内容等）を参照可能
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