| 研究課題/領域番号 |
20K03102
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| 研究機関 | 千葉商科大学 |
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研究代表者 |
柏木 将宏 千葉商科大学, 国際教養学部, 教授 (90320704)
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| 研究分担者 |
宮田 大輔 千葉商科大学, 商経学部, 教授 (20339609)
細江 哲志 常葉大学, 経営学部, 准教授 (60526531)
坂田 哲人 大妻女子大学, 家政学部, 講師 (70571884)
小林 直人 千葉商科大学, 商経学部, 准教授 (80434364)
鎌田 光宣 千葉商科大学, 人間社会学部, 教授 (90383372)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 教育工学 / 学習行動分析 / LMS / 情報基礎教育 / 情報活用能力 / 情報科学 |
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| 研究実績の概要 |
２０２０年度は新型コロナウイルス感染症流行の影響により、大学における教育が当初想定に無い状況下となり、また研究活動への制約もあったことから研究実施計画からの軌道修正が求められる状況となったが、可能な範囲で実績を得られるよう活動推進に努めた。本研究チームのメンバーによる研究会は、ビデオ会議システムを活用することで５月の開催を皮切りに８回を実施することが出来た。得られた研究成果としては、以下の二点である。
（１）本研究チームが継続的に実施し蓄積している情報基礎教育に関する履修者への悉皆調査については、遠隔授業形式下で同様に実施した。得られたデータを集計・分析したところ、過去の面接形式授業の場合よりも学習効果が高いと思われる結果が得られ、情報基礎教育及び遠隔形式授業に関する新たな知見として注目している。この点は論文として報告した。
（２）秋学期の授業科目において、ＬＭＳを活用し学習者の活動記録を得るための実験を実施した。また実験用のＬＭＳにおけるコース学習教材を新たに作成した。年度当初から遠隔形式授業となっていることから学生のＬＭＳ利用が必然となっていたこともあり、学習者の利用も当初の想定よりもスムーズに実施でき学習活動に関する記録のログデータが得られた。結果データについては、２０２１年度に集計・分析を試みる。
これら以外に予定していた研究活動の実施は原則として来年度以降に繰り延べるが、新たな遠隔授業による教育という環境下の実施といった観点も視野に研究計画の再構成も考えられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
２０２０年度は新型コロナウイルス感染症流行の影響により、すべての授業が当初想定をしてなかった遠隔形式となった。また遠隔授業環境や教材の準備期間、学生の受講環境整備などにより春学期の開始も一ヶ月以上遅れ、更に大学教員の研究活動についても行動制限が課されるなど、計画の進捗には大幅な遅延が生じてしまう結果となった。計画では、２０２０年度は、大学教育の実践の場で「問題切り分け」の考え方を用いて実践から理論の獲得に至る過程を明らかにするための学習活動測定を試みる計画であったが、その実施が困難な状況となってしまった。
秋学期になり感染症流行状況に少の改善は見られたが、研究活動の行動制限が引き続き課されている状況であり進捗の支障となった。本研究フィールドとなる授業科目もすべて遠隔形式となってたが、２０２０年度に計画されていた「学習活動の記録と評価を行えるようにするＬＭＳ活用の試み」については、むしろＬＭＳを積極的に利用した遠隔授業として実施することが出来た。
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| 今後の研究の推進方策 |
２０２０年度は当初計画から大幅な遅延が生じてしまった。この状況は２０２１年度春学期にも及ぶようであり、大学教員の研究活動制約や協力校との連携困難といった状況は引き続き生じそうである。一方、情報基礎教育と遠隔授業の親和性が高いのではないか、という新たな知見も得られた。また、ＬＭＳの利用についてても、リアルタイムあるいはオンデマンドの遠隔授業形式で実施したの方が活用し易いという観点もあり、これらを総合的に勘案しつつ研究期間延長も視野に研究計画の再考が必要な状況である。
２０２１年度については昨年度に引き続き、本研究フィールドとなる情報基礎教育科目を遠隔形式授業での実施を前提とする。またＬＭＳ活用については秋学期の実施を計画するが、状況によっては次年度に繰り延べる。また２０２０年度のＬＭＳ利用結果を集計・分析し、学習材の開発につなげる準備作業を実施する。学習行動分析など本研究に関連するテーマの研究動向については、可能な範囲で情報収集につとめる。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
２０２０年度は新型コロナウイルス感染症流行の影響により、大学教育の形式が遠隔形式となり、また教員の研究活動への制約も課されるなど当初想定をしてなかった状況となったことから、使用額が当初計画から大幅に減少した。
２０２１年度以降の研究計画は、上記状況をふまえて使用計画と共に修正すべく策定中であるが、当初計画の通り学習行動分析に資するＬＭＳ改修と実証実験用ＰＣ導入のための支出が主となる予定である。
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