| 研究課題/領域番号 |
20K03107
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| 研究機関 | 松蔭大学 |
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研究代表者 |
大沢 裕 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 教授 (60233095)
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| 研究分担者 |
立野 貴之 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (50564001)
野末 晃秀 松蔭大学, 公私立大学の部局等, 准教授 (10849342)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | 保育者養成 / 能動的な思考 / 教育プログラム開発 / AI / 教材開発 / AR・VR |
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| 研究実績の概要 |
保育所・幼稚園(以下、保育施設)現場での事故防止のためには、保育者は、360度に近い視点を意識し周りの保育者と連携して、子どもを観察することが必要である。また特に保育施設では、新人保育者であっても、熟練者と同様に、能動的に思考し行動することが求められる。申請者の保育者教育における一連の研究では、仮想現実(Virtual Reality: 以下VR)を利用した学習環境は、保育現場におけるリスク意識を高める、能動的な学習に資するものであることを提唱してきた。
本研究の実績としては、経験のある保育者が無意識に行ってきた潜在的な知見や判断(以下、熟練知)を体系化するため、経験豊富な保育者が共通に持つ、リスク回避をするための視点を精査している。現段階では、学生の能動的な思考を促進する教育プログラムを開発し、保育者養成プログラムに適応した教材作成を進めている。
これらの教材の質を向上するため、成人と比較して、予測することの難しい幼児の行動からリスクの可能性を洗い出し、能動的な思考を促す教材作りのため、現場の動画作りの情報を継続的に収集している。
さらには、VR動画を利用し保育施設を再現した教育の事例では、コストの面から言っても、複数人が同期的に連携した体験ができるVR環境の実現は容易ではないものの、本研究では、360度の視点から試聴できる動画の中から、教材として適切な幼児の行動を抽出する作業も進めている。本研究では、実績として保育に関わるリスク意識の向上と、AI（Artificial Intelligence :人工知能）の利用におる可能性を示唆している。それらの内容を、探索的研究として国内学会、国際会議に計3本、また幼児教育方法に関する著書をまとめた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年度の後半から2021年度にわたり、授業設計の仮授業モデルの開発に着手し、より能動的な学習を喚起できる学習支援システムの改善に取り組んできた。2021年度も、以下の方法で、防犯カメラの動画、Web上に存在する動画、既存のDVDの動画、この3点を元にリスク発生の予兆となる特徴を抽出し、幼児の行動に特化した分析を行った。そしてこのことにより、教材の質を高める作業を行なった。
具体的な作業は次の通りである。①幼児の日常の行動を記録した動画から保育活動のリスクのレベルを記録、②保育者がリスクと判断する場面を随時記録
本研究では、熟練者の知見を明確にするため、更に多くの保育者から教材データの作成協力を得る必要があった。また①②の作業において、わかりやすく直感的なインタフェースを導入する必要性が出てきた。インターフェースは、分担者が開発した保育者の学習支援システムを活用した。この学習支援システムは、撮影した現場の動画を確認しながらリスクがどの程度かをタイムラインで記録しておくことが可能である。また、AIによる抽出場面と、経験ある保育者及び教員が抽出する場面の類似性を比較する準備を行なっている。
一方、学習支援システムの改良や、リスク場面の分析するなど、先にすべきことを進めたため、研究計画に遅れは最小限であると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度以降には、ゲーミフィケーションを利用した仮授業モデルの実践調査と分析、また、開発するARの学習環境の検証を複数回に渡り実施し、開発と検証の過程で問題発見と改良の相互作用を繰り返し、学習環境の質を高めていく。この理由は、現時点を最新とする一時点での分析に加えて、時系列の変化に注目する分析にも重点を置くためである。
授業設計と学習環境の開発は2022から2023年度を目途に完遂する。なお、各回で学生だけでなく保育者も分析対象にする実践と、学習環境が能動的な思考に与える影響の調査を並行して実施する。
検証では、15人程度の実践授業を最低4クラス以上で行い、質問紙のデータを収集、参加者へのインタビューから多面的な分析を行う。
現在まで行っていた、保育者に対する追加調査、経験のある保育者の気づいたリスクの抽出と動画の拡充、360度動画教材の評価は引き続き継続する。なお、本研究が計画通り進まない場合は、頻繁に研究会に参加し進捗を速報的に発表することで、本計画の軌道を確認し、広く研究者や保育者から専門的なアドバイスを受ける。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由は、新型コロナウィルス感染のリスクに伴い、主として、当該年度に計画していた保育現場での幼児の日常行動の記録をするための許可を得ることが難しく、記録の活動が十分に行えなかったためである。また2020年度と同様に、本研究と関係する学会の発表は、オンライン・リモート会議となった。このため当該年度の旅費が不要となり、実験参加者への謝金、視線追跡調査委託費用も次年度へ繰り越す必要が出てきた。
2022年度は、2021年度に十分行うことができなかった保育現場での記録活動調査、また視線追跡調査委託等を行なうことになる。このため2022年度は、2021年度に使用する予定であった経費が必要となる。また2022年度は、2021年度から着手しているゲーミフィケーションを利用した仮授業モデルの実践調査と分析、そしてARの学習環境の検証を複数回に渡り実施する。これらの実践調査の協力者に支払う謝礼が必要となる。
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