| 研究課題/領域番号 |
20K03305
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| 研究機関 | 関東学院大学 |
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研究代表者 |
大友 章司 関東学院大学, 人間共生学部, 准教授 (80455815)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 不健康な食品摂取行動 / 災害関連行動 / グラウンデット認知アプローチ / 環境変動 / 個人内変動 |
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| 研究実績の概要 |
生活環境に存在する潜在的リスクを、”グラウンデッド認知アプローチ”と呼ばれる心理的枠組により可視化することを、本研究の目的としている。2021年度は、健康問題や災害に関する行動における、時系列の環境変動と個人の変動のパターンを可視化するためのモデリング研究の取り組みを行なった。具体的には、日々の個人内の変動を測定するための経験サンプリング法により、不健康な食品摂取行動を対象に、7日間の縦断的調査を実施した。その結果、フードアウトレットと呼ばれるファストフードなどの高カロリーな食品がある環境の影響は弱いものの、自宅の食べ物のストックなどの日常の環境変動と摂取行動との関連がみられた。さらに、従来の枠組では異なる行動の予測因とされていた意図的動機と衝動的動機が、個人内の変動としては同じようなパターンを有しており、同様に行動に影響を及ぼしていることが明らかにされた。
また、災害関連行動では、コロナ禍からの復興プロセスの経時的な変動を可視化するモデリングの研究を行なった。新型コロナウイルス感染症の蔓延直後から現在に至るまで、16のマイルストーンを用いて心理的復興の達成度を評価するタイムマッピングを応用した調査を実施した。その結果、コロナ禍での不自由な暮らしの認識に続き、仕事や学校の復興感の認識が生じていた。家計や地域経済の復興感の認識は現在でも低い水準に留まっていた。また、いくつかのマイルストーンは、緊急事態宣言の解除やGoToキャンペーンなどの社会的出来事に応じて変動することや、生活基盤の安定性による違いがあることが明らかにされた。
以上、時系列の環境変動と個人内の変動を可視化について、実証的な調査研究により、動機的プロセスや社会状況の影響を含めて精度の高いモデルとして達成することができた。本研究成果の一部は、2022年のヨーロッパ健康心理学会や日本心理学会で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2021年度においても、新型コロナウイルス感染症の蔓延により通常生活とは異なる行動パターンが観測される懸念があり、調査時期の調整が必要となり実査に時間を要した。コロナ禍の社会的状況からの研究実施への影響を受けたものの、従来の研究では独立したプロセスとして仮定されていた意図的動機と衝動的動機が、日々の変動ベースではほぼ同じパターンをたどるという新たな知見を明らかにすることができた。さらに、フードアウトレットの環境変数としては、高カロリーな食品の接触よりも、食品ストックによる近接性の変動が行動との連動が強いことが確認された。
新型コロナウイルス感染症の蔓延からの復興プロセスの研究では、経時的変化を測定するためのタイムマッピングのアセスメント法を開発することができた。とくに、イベントベースの時間軸で、社会的出来事により人々の復興感が変動することを明らかにした。それにより、地域の学校が戻ったと認識するきっかけとして緊急事態宣言の解除や、外出や外食、自分の仕事(学校)、旅行などは、“GoToトラベルキャンペーン”の前後で増加するなど、コロナ禍からの復興がさまざまな環境変数の影響を受けることを可視化することができた。さらには、個人の影響変数として、年収などの生活基盤の安定性がコロナ禍の影響を緩和し、復興プロセスを促進することも明らかにした。
これまでの研究成果の一部については、2021年度のヨーロッパ健康心理学会で発表を行い、新たな研究成果の発信を行なった。また、コロナ禍からの復興プロセスの研究の一部は、国際誌のJournal of Disaster Researchに掲載され、新たなアセスメント手法の開発として評価されている。とくに、経験サンプリングやタイムマッピングなど、生態的妥当性の高い手法を用いて、実証的な調査を実施できた点と鑑みて、「おおむね順調に進展している」と評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
前年度までの経験サンプリングの手法やイベントベースのタイムマッピングのアセスメント法を応用して、災害関連行動のレジリエンス力のシミュレーションの検証に応用していく。健康関連行動では、環境変数の変動よりも、個人内の変動に影響を受けやすいことが示唆されている。一方、コロナ禍からの復興プロセスのモデルでは、社会的な環境変数の影響を受けていた。そのため、災害関連行動では、環境変数に関してより詳細な検討が求められる。また、個人内の変動において、意図的動機と衝動的動機がほぼ同じパターンを取るという従来の研究ではみられなかった側面があることも明らかにされた。行動予測において、意図的動機と衝動的動機は、心理的に異なる要因なのか、測定上の擬似的相間によって生じるものなのか、明確にできるように研究デザインを検討する必要がある。
2022年度は、最終年度として、従来の研究デザインを発展させ、潜在的リスクの環境要因と個人要因を組合せ、レジリエンス力のシミュレーションとして定量化し、それに基づく行動予測モデルの理論的枠組として提唱していくための展開を図る。そのため、これまでの研究成果によって指摘されてきた課題に対応するだけなく、シミュレーションモデルとしての妥当性を検討するため、調査の測定規模や精度を高めた研究を計画する。また、新型コロナウイルス感染症の蔓延が長期化しており、不健康な食品摂取行動や災害関連行動も、以前の行動と異なったものとして変容をしている。行動のベースラインの測定など、withコロナに対応した測定方法を用いる。
以上の推進方策に加え、これまでの研究成果を積極的に公表していく取組も行う。2022年度の国内外の学会において研究発表を行うだけなく、Journal of Risk Researchなど国際誌に論文を投稿することで、研究プロジェクトの評価をより高めていく活動も進めていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2021年度においても、新型コロナウイルス感染症の蔓延により、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が長期間とられ、その期間は人々の社会的活動が制限されていた。このような制限下では、食品摂取行動などの生活行動のデータにバイアスが生じる懸念があった。そのため、調査の実施時期を、まん延防止等重点措置が解除され、新型コロナウイルス感染症の状況が比較的落ち着いた時期まで調整する必要があった。実査の作業は年度内に取り組んでいたものの、予算執行が年度内に処理ができないこともあり、次年度への繰越が生じた。
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