| 研究課題/領域番号 |
20K03357
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| 研究機関 | 立命館大学 |
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研究代表者 |
川崎 聡大 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (00444654)
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| 研究分担者 |
松崎 泰 東北大学, 加齢医学研究所, 助教 (10806160)
森口 佑介 京都大学, 文学研究科, 准教授 (80546581)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 非認知能力 / 実行機能 / 注意機能 / 算数能力 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では保育や小学校教育において非認知（的）能力をより実証可能な指標として確立することを大きな目標として、まず非認知能力を実行機能と向社会行動（SDQ）の二つの指標から構成することを試みた。さらに学業成績を①読み書きスキル②算数課題より構成し認知能力との関係性についても検証を試みた。まず初年度、二年目において5歳児3地域150名以上を対象として実行機能課題を実施し基準値作成を試みた（川﨑ら2022）。さらに小学校1.2年生を対象として学業成績（算数課題）と注意および実行機能の指標としてトレイルメイキングテスト（TMT）の関連、SDQとを検討した。
まず5歳児児童の実行機能検討では①抑制課題と音韻性WMの関連が高い、②実行機能の抑制やWM課題と仲間関係と関連が高い、③向社会行動全般では言語理解力の影響が高い、ことが示唆された。社会から求められる向社会行動はライフステージによって異なり、その背景となる能力が異なることを示した貴重な結果であると考えられる。5歳児前半と後半の二次点での検討の結果、行動の維持、抑制で顕著に上昇する時期に違いを認めた。また副次的結果として教育方法や地域性の影響と思われる指標があったことも興味深い結果である。
学齢期においては昨年度より作成した算数文章題を用いた学習到達度の指標の作成が本研究によって一定のめどが立った（論文執筆中）。さらに学年や地域を考慮した回帰モデルの分析では、1年と2年で実行機能の指標であるTMTの影響が異なり、二年次でタスクBの寄与率が大きい傾向を示した（論文執筆中）。将来的な学力予測モデルの構築に役立つ知見であると考える。
最後に本研究の限界として縦断データの不足があげられる。コロナ開けではあるものの継続的な評価が難しく実施に制限があったこと、学校現場での安定した検査実施にも課題があたことも課題である。
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