教員が子どもの不登校のサインに適切に気づく力を獲得するためのプログラム開発

2020 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 20K03367
• 研究機関: 兵庫教育大学
• 研究代表者: 五十嵐 哲也 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (90458141)
• 研究分担者: 茅野 理恵 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (60754356) ; 藤川 大祐 千葉大学, 教育学部, 教授 (50288429)
• 研究期間 (年度): 2020-04-01 – 2024-03-31
• キーワード: 不登校 / 前兆 / 教員養成 / 予防的支援

研究実績の概要

2020年度においては，今後の調査に必要となるケースビネットを作成するとともに，文献研究を行って今後の研究計画を立案することとした。
具体的には，まず，不登校状態に陥る子どもたちがどのような前兆を示すかという点について，小学校・中学校・高等学校の教員を対象に，自由記述による予備調査を実施した。その結果，94個の記述が得られた。さらに，その結果について，同一対象者に対する2回目の予備調査として，（他者の回答も含めて）「不登校の前兆としてふさわしいか」という点などについて評定を行ってもらった。また，そこで得られた記述が「客観的に観察されるものであるか」という点について，心理学の専門家に対する調査も行った。
その上で，「不登校の前兆としてのふさわしさ」や「客観的に観察されるかどうか」といった点を考慮しながら，複数の模擬事例を作成した。その後，これらの模擬事例を心理学を専攻する大学生および大学院生に提示し，模擬事例に登場する子どもが今後「不登校に至る可能性」を評価してもらった。その調査においては，同時に「いじめ被害・暴力行為・虐待被害」に至る可能性も評価してもらうことにより，不登校に関する可能性だけを評価することによって研究結果が歪む可能性を考慮した。
今後は，この結果をもとに本調査に使用する事例を特定していく予定である。その際，事前・事後調査で同一の事例を用いると，記憶の影響を受ける可能性がある。そこで，内容が異なりつつ，不登校に至る可能性が等質である2事例を組み合わせる必要があることに留意する。
さらに今後は，文献研究の結果を踏まえて本調査に使用する尺度を特定し，本調査実施に向けた準備を整える予定である。

現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の研究計画をおおむね実施しているため。

今後の研究の推進方策

2021年度中に，大学生に対する本調査を実施する予定である。ただし，各大学では対面授業が継続実施できるかどうか不透明であるため，オンライン調査などの可能性も視野に入れる。その際，回収率の問題には留意する。

次年度使用額が生じた理由

新型コロナウィルス感染症の感染拡大により、関係学会の年次大会が中止またはオンライン開催となったほか、所属機関の方針によって特に県外出張が原則禁止となったりした。そのため、当初予定したもののうち、主に旅費の使用が困難となった。残額については、調査を対面の質問紙調査からオンライン調査に切り替えて実施するための費用などとして使用する予定である。