| 研究課題/領域番号 |
20K03406
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| 研究機関 | 徳島文理大学 |
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研究代表者 |
松本 有貴 徳島文理大学, 人間生活学部, 教授 (90580887)
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| 研究分担者 |
石本 雄真 鳥取大学, 教育支援・国際交流推進機構, 准教授 (90612309)
瀧澤 悠 鳥取大学, 地域学部, 特命助教 (40902193)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 子どものウェルビーイング / 子どものウェルビーイング尺度 / SCWBS / 自記式尺度の比較文化的応用 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、小学生を対象とするウェルビーイング教育の開発、教育効果の検証、教育の普及を目的とする。令和2年度の研究は4つの計画に沿って実施された。まず、ウェルビーイング教育の先行知見の精査により、日本の子どもを対象とするウェルビーイング尺度の開発とその信頼性、妥当性の検証を行った。International Jornal of Educational Researc Open に掲載された。次に、プログラム開発では、短時間で実施できる、子どもが主体的に実践できるプログラムとして、10～15分で記入するダイアリーを開発した。前向きな感情、関係性構築、前向きな見通しを促進する項目で構成されている。3つ目に、参加校リクルートでは、協力団体と連携し、教育委員会と小学校に働きかけた。最後に、ホームページ制作と教材デザインの外部委託については検討中である。
ウェルビーイング教育を推進する海外の実践を視察することができなかったが、イギリスでウェルビーイング教育を展開するStirling Councilとメールを交換し、イギリスで広く使われ、信頼性と妥当性が検証されているStirling Children's Well-Being Scale(SCWBS)の日本語版作成の許可を得た。Beatonらの Cross-Cultural Adaptation Guidelineに沿って翻訳後、小学1～6年生132人を対象に日本の児童に対する信頼性と妥当性を検証した。さらに、日本語版SCWBSの信頼性と妥当性の確認のために、関東、関西、中国地方の4地域の9校1800人を対象に調査を行った（データは解析中である）。
コロナ禍での行動制限状況における研究事業実践のために、子どものメンタルヘルスの向上に取り組む公益法人に、リクルート活動とアンケート調査の協力を依頼することで次年度の研究を可能にする準備ができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ禍による県外への移動規制を尊重し、①海外のウェルビーイング教育の実践視察、②協力校リクルートのための教育委員会・小学校訪問、③ホームページ作成や教材デザインを委託する外部団体との対面の打ち合わせができなかった。
①については、海外の先進的なプログラムの文献研究を行った。実践方法については、視察により詳細を確認したかったが、日本の学校の現状に合わせたプログラム作りを優先する方向性を重視し、短い時間で実施できるプログラム開発に取り組んだ。本研究者らは、介入レベルの異なる学校予防教育の研究により、短時間のプログラムの効果を確認している。
②と③については、子どものメンタルヘルスの向上に取り組む一般社団法人に協力を求め、教育委員会と小学校訪問、アンケート調査の実施を委託したことで実行できた。その過程に時間を要したために、開発したプログラムを教材化、ホームページ作成は準備段階にある。
上記により、1年目の進捗状況による2年目の研究遂行の妨げになる大きな問題はないと思われる。
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| 今後の研究の推進方策 |
参加協力校を6校を決定し、ウェルビーイング教育を実施して、データを得て分析することが2年目の研究目標である。6校の決定により、研究目標は達成できると考えている。
協力団体を通じて現在10校に依頼する予定であるが、決定に至らない場合には、その他の研究協力者にも依頼し、地域を広げてリクルートする。
教育評価は、子どものウェルビーイング尺度、学校適応尺度、社会的サポート認知尺度を用いて介入前後とフォローアップの3時点で測る。介入レベルが学校の実情により異なることが予想できる（どのくらいの時間・期間をかけるかなど）。介入レベルを高・中・低群に分けたデザインを準備し、各群に参加校を割り付けて群比較を行う。
それらの結果を学会発表と学術雑誌掲載により広報して知見を共有する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ禍の移動制限により、国内、国際学会とも延期や中止になった。実施された学会はインターネット上で行われた。これらにより、参加費、交通費、その他の経費が使われなかった。研究調査活動においても、協力校リクルート活動において計画が変更され、物品費や人件費・謝金などが使われなかった。
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