| 研究課題/領域番号 |
20K03425
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| 研究機関 | 東海学園大学 |
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研究代表者 |
角田 美華 (樋町美華) 東海学園大学, 心理学部, 准教授 (20550974)
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| 研究分担者 |
山川 香織 東海学園大学, 心理学部, 助教 (00742131)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | ざ瘡 / 社交不安 / 心理的プログラム / 主観的評価 / 客観的評価 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は3年間の研究期間の中で，皮膚疾患の中で多くの人が経験するざ瘡に焦点をあて，ざ瘡を有する者の社交不安（Social Anxiety: SA）症状への心理教育プログラムを開発しその効果検討を行うことを目的としている。特に，研究代表者のこれまでの研究結果から，ざ瘡を有する者の中には「主課的な不安への自覚が乏しいにも関わらず回避行動が強く示される者」といった解釈が困難である者の存在が明らかになっていることから，このような特徴を強く示す者に焦点をあてることとしている。
その中で，2020年度はざ瘡を有する者のSA症状である社交場面での恐怖と回避行動について主観的側面から検討することを目的としていた。具体的には，ざ瘡を有する大学生および社会人とそうでない大学生および社会人を対象にSA症状を社交場面に対する恐怖および回避行動，不安感受性，他者からの否定的／肯定的評価に対する恐れといった主観的評価について調査を行うことを計画していた。本目的が達成されることにより，多くの人が経験するからこそ軽視されがちなざ瘡を有する者が抱える心理的問題を社会へと発信することができるといった意義があると考えられる。また，ざ瘡を有する者の心理的問題については皮膚科領域，精神医学領域，臨床心理学領域のいずれにおいても研究が不足しているといえるため，本研究結果が示されることは皮膚科・精神医学・臨床心理学領域のすべてにおいて非常に重要なことであろう。
上述したような意義と重要性があるため必ず結果を示すことが求められるが，昨年度はコロナウイルス感染症が蔓延し，調査を行う状況を確保することが非常に困難であった。そのため，予定通りに研究成果を示すことができていない状況にある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
研究実績の概要でも述べたように，2020年度はコロナウイルス感染症が蔓延したことにより，通常業務も円滑に進めることができない状況であったため，本研究は予定通りに進めることができていない。1年といった時間をかけて，状況の変化にも対応することが可能となってきているため，2021年度は遅れている状況を取り戻すよう計画を実行する予定である。現在，調査開始のために必要な手続きの準備を始めている段階である。具体的には，今後の研究の推進方策にて説明を行う。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度は，2020年度の遅れを取り戻すため計画していた研究期間を変更し実施することとしている。そもそも2020年度と2021年度は，主観的データを収集するための調査研究を中心とし，それに加えて客観的なデータを得るための実験を実施するといった2つの計画を予定していた。そこで，まずは2021年度の10月頃を目途に主観的評価のデータ収集にあたる調査研究を終えることとする。その際，その後の実験参加に必要な対象者を確保するため大学生にも調査研究への参加を求めるが，調査研究では外部のリサーチサービス企業を主たる対象者とするように変更する予定である。
2021年度10月ころまでに収集し終えたデータの分析と同時進行で実験を開始し，2022年度には当初予定であった心理教育プログラムの内容を決定し，その効果の検証を始めることとする。ただし，コロナウイルス感染症の状況が現状と変わらないあるいは悪化しているような場合には，実験対象者数を50名（ざ瘡を有する者25名，ざ瘡を有さないも25名）から30名（ざ瘡を有する者15名，ざ瘡を有さないも15名）程度に変更することも視野にいれている。なお，実験の開始の基準は，研究代表者が所属する大学の活動指針レベルに対応させることとする。また現状では，2022年度に集団で実施を予定している心理教育プログラムの効果検証は，状況によっては個別実施に変更し効果の検証を行うことも検討している。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今後の推進方策でも述べたように，昨年度はコロナウイルス感染症の蔓延のため思うように研究を進めることができなかった。そこで，2021年度は昨年度予定の研究も合わせて実施することとしている。具体的には，①2020年度に予定されていた主観的評価データを収集するための調査研究期間を短縮するため2021年の10月頃を目途に調査を終え，②収集し終えたデータ分析と同時に2021年度予定されている客観的評価データを収集するための実験を開始する，といった2点の変更で研究の遅れ取り戻す予定としている。そのため，助成金の使用としては，①で2020年度請求した助成金を使用し，②以降で2021年に請求している助成金の使用を始める。
①の調査期間の短縮は，対象者の割合を当初予定から変更することで可能となるため，大きな問題は生じないと予想している。なお，対象者の割合は，大学生を中心に社会人（外部のリサーチサービス企業を利用する）のデータを収集する予定であったが，社会人（外部のリサーチサービス企業を利用）のデータを中心とし，そこに大学生のデータを加えるといった変更を予定している。
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