研究課題/領域番号 |
20K03437
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研究機関 | 信州大学 |
研究代表者 |
篠田 直子 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00758948)
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研究分担者 |
篠田 晴男 立正大学, 心理学部, 教授 (90235549)
高橋 知音 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20291388)
森光 晃子 信州大学, 学生相談センター, 助教(特定雇用) (10468986)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 発達障害特性 / 認知的柔軟性 / 介入プログラム |
研究実績の概要 |
コロナ禍により、遠隔介入プログラムの効果に関する妥当性の検証が行えなかった。その理由は、①参加者の特性を把握するために対面による認知検査の実施不能、②遠隔による介入プログラムの効果の妥当性を検証するためには、対面での実施と比較する必要があるが、対面での実施が困難であったためである。 参加者の特性を把握するための認知検査の実施を可能にするために、2022年度に対面で実施できない場合に備えて、WEB上での認知検査の実施に関する情報収集を行った。 また、大学生版認知的柔軟性尺度(CFS-HE)の妥当性および信頼性の検証を深めるために、対象者を信州大学・立正大学の2大学に限定せず、WEBで広く募集しその妥当性を検証した。その結果は、2022年度に論文化する予定である。 遠隔による発達障害特性のある大学生の対応状況を確認するために、修学に関する調査を実施し、その結果を紀要にまとめた。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
コロナ禍での介入プログラムの実施が困難であった。参加者の特性把握のために準備していた対面による認知検査は実施できなかった。また、遠隔プラグラムの効果検証のために対照として、対面プログラムの実施を予定していたが、こちらも実施できなかった。そのため、全体としての研究が遅れている。
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今後の研究の推進方策 |
大学生版認知的柔軟性尺度(CFS-HE)の妥当性検証として、対象学生の幅と人数を広げ質問紙調査を実施する。 参加者の特性把握のための認知検査を対面で実施できない場合には、WEBで代替し実施する。 そのうえで、遠隔および対面による介入プログラムを2022年6月より実施する。 年度末には以上の研究結果を論文としてまとめ、公表する。 介入プログラムのマニュアルとWEB上に公開する。
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次年度使用額が生じた理由 |
当初は、介入プログラムを実施しその結果を国際学会で発表する予定であったため、渡航費等、海外渡航に必要な旅費を設定していた。しかし、コロナ禍のため、国際学会は中止またはオンライン開催となるため、多額の旅費が必要ではなくなった。 そこで、質問紙調査実施のための費用、および認知検査購入費用、介入プログラム参加者への謝礼、データ分析補助者の人件費に充てるものとする。質問紙の妥当性を検討するための質問紙調査は、対象人数および対象範囲をひろげ、質問紙の適用の範囲を広げる。また、認知検査については、新しいバージョンのCPTの開発が間に合ったため、予定に加えて購入する。
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