• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2022 年度 実施状況報告書

学生相談における心理面接評価法の開発

研究課題

研究課題/領域番号 20K03472
研究機関東京都市大学

研究代表者

高橋 国法  東京都市大学, 共通教育部, 教授 (40422175)

研究分担者 毛利 眞紀  創価大学, 教育学部, 准教授 (50787281)
馬渕 麻由子  東京農工大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (90772682)
江上 奈美子  東京農工大学, 学内共同利用施設等, 講師 (80708793)
齋藤 暢一朗  北海道教育大学, 大学院教育学研究科, 准教授 (90722091) [辞退]
藤岡 大輔  北海道大学, 学生相談総合センター, 講師 (00812380)
今江 秀和  広島市立大学, 国際学部, 准教授 (00736358)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード学生相談 / 心理面接の評価票 / 心理的成長 / 効果測定
研究実績の概要

学生相談面接評価尺度(CCAS)の項目選定に向けた資料収集として実施された、学生相談カウンセラーを対象とする自由記述式調査の結果を論文にまとめた(馬渕他,2023,印刷中)。また、前年度から進めている事例研究論文の質的メタ分析について、2022年度は昨年度より論文数を増やし、13編の事例研究論文からカテゴリーと領域を生成した。学生相談カウンセラーが着目した「見立て」「変化」「変化の要因」は各々13領域(主訴・来談経緯・来談意欲、臨床像、心理面の理解など)、12領域(主訴、語りの変化、内面的変化など)、7領域(Clの内的資源、Clの内面的変化、カウンセラーによる働きかけの効果など)が生成された。「見立て」の領域とカテゴリーを分析した結果、カウンセラーは学生を見立てる際、現実的適応を考えながら、多角的に学生の心理面を理解し、学生の背景にある成育史・生活歴を踏まえ、臨床像やクライエント-カウンセラー関係も含めて学生を見立て、総合的理解をした上で面接方針を立てていることが明示された。「変化」「変化の要因」についても同様にまとめの作業を進めている。
さらに、学生相談カウンセラーを対象とした自由記述式調査と事例論文の質的メタ分析で得られた所見に基づき、学生用の質問紙尺度で用いる項目を作成した。選定された質問項目を用いて一般大学生を対象とする調査を実施し、統計的妥当性の検討を行なった。2023年度の発表に向けてまとめの作業を進めている。

現在までの達成度
現在までの達成度

3: やや遅れている

理由

事例研究の質的メタ分析で、複数研究者による合議制質的研究法を採択し、生成されたカテゴリーについて検討を重ねた。それにより分析や解釈の偏りを防ぎ、多面的にデータを理解することが可能となった反面、作業に多くの時間を費やさざるを得なかった。また、CCASの学生版とカウンセラー版で扱う内容についても、2つの質的研究の所見を参照しながら、研究者全員で協議を重ねた。そのため、学生版とカウンセラー版のそれぞれで扱う項目を決定するまでに約半年を要した。そのため、研究全体の進行も当初の予定よりやや遅れている。

今後の研究の推進方策

最終年度を迎え、事例論文の質的メタ分析の結果について順次、学会で発表し論文化していく予定である。また、学生版の質問紙尺度の統計的妥当性の検討を行うとともに、カウンセラー用のチェックリストを作成し、CCASのパイロット版を完成させる。それを用いて臨床現場でデータを収集し、実際の運用に耐えうるかを検討する。

次年度使用額が生じた理由

上述の通り、事例研究の質的メタ分析に予定よりも多くの時間を要した。また、2つの質的研究に基づきCCASで扱う内容を協議するのにも、当初の見込みより多くの時間がかかった。しかしながら、研究者間で協議を重ねながら進めた分、充実した結果が得られていると考えている。2023年度は、これまでの研究成果について学会での発表と研究論文を投稿する計画があり、そのために繰り越した予算を使用したい。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件)

  • [雑誌論文] 学生相談面接における見立てとクライエントの変化:4つの事例研究のメタ分析を通して2022

    • 著者名/発表者名
      毛利眞紀、藤岡大輔、今江秀和、髙橋国法、馬渕麻由子、江上奈美子、齋藤暢一朗
    • 雑誌名

      CAMPUS HEALTH

      巻: 59 ページ: 315-317

URL: 

公開日: 2023-12-25  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi