| 研究課題/領域番号 |
20K04065
|
|---|
| 研究機関 | 東海大学 |
|---|
研究代表者 |
轡田 邦夫 東海大学, 海洋研究所, 研究員 (40205092)
|
|---|
| 研究分担者 |
笹井 義一 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(地球表層システム研究センター), 主任研究員 (40419130)
佐々木 英治 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 付加価値情報創生部門(アプリケーションラボ), 主任研究員 (50359220)
植原 量行 東海大学, 海洋学部, 教授 (90371939)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
|
| キーワード | 海面運動量フラックス / 高解像度数値モデル / 風成駆動流 / J-OFURO3 |
|---|
| 研究実績の概要 |
異なる海面フラックスによって駆動された高解像度海洋大循環モデル(OGCM)によって得られる再現場の海洋内部構造およびその変動場に注目し、それらの相互比較と共に現場観測に基づく海洋内部構造および衛星観測による海面高度場との比較を通してOGCMの再現結果の不確定性を明らかにし、海況予測モデルの実現に向けた課題を明らかにすることを目的としている。
2020年度は、海面運動量フラックスの高解像度データに相当する気象庁作成の数値モデル再解析によるJRA55-doおよび衛星観測に基づくJ-OFURO3を用いた2種類のOGCMを駆動することによって得られる再現場の相互比較を進めることを想定していた。しかしながら、大型計算機のリプレースに伴う稼働停止、およびコロナ禍による遠隔作業を強いられたことによる作業効率の低下を余儀なくされた結果、一部の期間を対象とした感度実験に終始したと言え、当初の目標を少なからず下回ったというのが実態である。
一方、近年使用可能となった高解像度海面フラックスデータセットの使用可能性に注目してその編集作業を進めた。対象としたのは、上述の衛星観測によるJ-OFURO3に加えて、数値再解析による複数のデータセット（ERA5：欧州中期気象予報センター作成，JRA55-do：気象庁作成，CCMPv2：米国JPL作成）から海面運動量フラックスの格子データを作成し、それらの相互比較解析を進めた。当面、対象とする時間・空間規模による相違を明確にすることを目指しているが、日本南方海域において衛星観測による海上風と数値モデル再解析によるそれとの間に顕著な相違が認められる事例が複数みられるなど、興味深い結果が得られている。これらの結果を踏まえて、次年度以降のOGCMの駆動の方向性を検討する予定である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
異なる海上風データセットを用いた高解像度海洋大循環モデル(OGCM)を、共に30年間駆動することを想定していた。しかしながら、2020年度はOGCM稼働に用いる地球シミュレータのリプレースに伴う稼働停止が当初より長引いたこと、また大半の期間においてコロナ禍による遠隔作業を強いられたため、膨大となる再現結果の円滑な編集処理作業が出来なかった。また、研究代表者と研究分担者間で資料を持ち寄って研究打合せをする機会が全くもてなかったといった想定外の事態が多かったことが、当初の目標から少なからず遅れてしまった理由と言える。
一方、次年度以降の発展性を考えて、現在使用可能な高解像度海面フラックスデータの利用可能性(Availability)についての作業を進めた。その結果、当初の計画にはなかったが、欧州中期気候予報センター(ECMWF)によって作成された最新データERA5、更には米国ジェット推進研究所作成の複合データCCMPv2も対象可能であるという見通しがたった
|
| 今後の研究の推進方策 |
高解像度海上風データとして、当初の計画にあった衛星観測J-OFURO3および気象庁作成の数値再解析JRA55-doに加えて、欧州ECMWF作成のERA5および米国ジェット推進研究所作成のCCMPv2による海上風（海面応力）データを用いて、OGCM（OFES2）を30年間駆動し、それらの再現結果の比較を進める予定である。対象とする時間・空間スケールによって、OGCM再現結果にどのような相違がみられるかを明らかにすることが当面の課題である。
複数のOGCM再現結果の信憑性を検証する手段として、海洋観測に基づくデータセットMOAA-GPVおよび衛星観測による海面高度データAVISOとの比較を想定している。対象海域としては、本研究を進める端緒となった太平洋熱帯循環域に加えて、亜熱帯および亜寒帯循環域、およびインド洋・大西洋海域が想定される。
また、2020年度における海上風データセット間の相互比較解析から、日本南方の北西太平洋海域において、間欠的に海上風場の特性に相違がみられる事例が複数検出されていることから、これらに伴う再現場への影響に注目するなどが当面の課題と言える。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
遠隔作業が強いられ、学会参加による旅費の使用が皆無となったことが想定外であった。次年度に繰越して、当初計画にはなかったデータセットの使用および再現実験の実行に活用する考えである。
|
