| 研究課題/領域番号 |
20K04105
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
市原 寛 名古屋大学, 環境学研究科, 助教 (90553074)
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| 研究分担者 |
北田 数也 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 超先鋭研究開発部門(超先鋭技術開発プログラム), 主任研究員 (00539786)
多田 訓子 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 海域地震火山部門(火山・地球内部研究センター), 研究員 (00509713)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 電場観測 / UAV / 火山調査 / Magnetotelluric / 遠隔調査 |
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| 研究実績の概要 |
火山山頂部および火山島は噴火予測やマグマ供給系の理解等において重要であるにも関わらず、アクセスの困難さおよび安全面から地球電磁気的観測研究において「観測の空白域」であることが多い。このため、本研究はドローンを用いた地表設置による電場観測を実現し、これらの難観測域における電気比抵抗構造の解明を可能にすることを目的とする。具体的には、ドローン本体に取り付けた電極とドローンに吊したケーブルの先に取り付けた電極を距離を開けて着陸させ、電極間の電位差を測定してMagnetotelluric法の電場データとして活用する構想である。本観測が実現すれば、難観測域周辺における唯一の電気比抵抗構造解明の手段となり、さらに着陸型探査機による惑星探査を実施する際の有力な観測手段ともなり得る。このため、本研究は、機器開発・テストフィールドにおける試験・実際の火山域における試験の順で研究を推進する計画となっている。
2020年度は、このうちの機器開発phaseと位置づけられており、軽量かつ簡易接地での観測に適した電極の選定、地面への吸着方法の検討などを行った。また、データロガーを用いて1024Hzサンプリング等での電場測定試験を実施した。一方で、後述の通り、COVID-19感染症の影響から本年度実施予定であった野外でのドローンの飛行試験・電極試験などは実施できなかった。また、購入を計画してた大型UAV（ドローン）の販売が停止となり、積載重量の少ない機材での運用が必要となった。このため、観測機器のドローンへの積載方法など、観測の方策についての再検討を実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
COVID-19感染症の影響により、国および所属機関より観測可能期間の大部分において不要不急の出張に規制がかかったことから、本年度予定していた観測が実施不可能となった。また、代表者・分担者の研究拠点がある都市部では、飛行試験は法律の規制から困難であり、電極試験についてもノイズレベルの高さから実施が困難である。さらに、購入を計画してた大型UAV（ドローン）の販売が停止となり運用法の再検討が必要となった。したがって、本年度の研究は使用電極の検討・試験方法の再検討など屋内で実施可能な事項のみにとどまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度もCOVID-19感染症による行動規制が予測されるため、分担者が所属する研究機関のある横須賀市内の比較的人工物の少ない地域においてドローンの飛行試験を検討する。用地については2021年5月時点において使用申請中である。2021年はここで基本的なドローンの飛行試験・電極試験を実施予定である。2022年は、状況を判断しながら山岳域での研究を実施する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
ドローン購入を予定していたが、購入を予定していた機種が販売中止となり、翌年度以降に代替品が発売になる可能性があるため2020年度は購入せず、次年度使用額が発生した。また、COVID-19の影響により野外調査が翌年度に以降に繰り越しとなった。
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