| 研究課題/領域番号 |
20K04851
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
小伊藤 亜希子 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (90257840)
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| 研究分担者 |
王 飛雪 大阪市立大学, 大学院生活科学研究科, 客員研究員 (30833074)
川田 菜穂子 大分大学, 教育学部, 准教授 (90608267)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 住み方 / 集合住宅 / 個人専用スペース / 共用傾向 |
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| 研究実績の概要 |
家族規模が縮小している現代において、近代核家族の器として普及したnLDK 型住宅ストックと実際の家族の住要求のズレを検証することを目的とし、いくつかの世帯型を設定し、住生活調査を実施した。1年目である2020年度は、子ども独立後夫婦のみ世帯調査（ウエブアンケートと訪問調査）のとりまとめと学会発表、及び、子ども中学生以上の子のいる親子世帯のウエブアンケート調査を実施した。
子ども独立後の夫婦のみ世帯の住み方に関する調査からは、主に次の結果を得た。①子どもが独立して夫婦のみの生活になった時、nLDK型住宅の空室になった元子ども部屋は、別室就寝を可能とする夫婦の専用スペースや納戸に転用されている。②独立した子や近居する子世帯のものが多く置かれており、1室は納戸化している事例が多い。③しかし、子ども独立後の年数の経過とともに夫婦のみの生活にカスタマイズされる傾向がある。この結果は、日本建築学会近畿支部で報告した。
中学生以上の子どもがいる家族世帯の住み方に関する調査からは、主に次の結果を得た。①中学生以上の子どもがいる世帯においても、夫の6割以上、妻の4割以上が専用スペースを持っており、強い専用スペース要求が存在する。②しかし部屋数が限られているなか、夫の専用スペースが優先されている。③一方で、専用スペースを持つ人も含めて多くの夫婦が公室中心派であり、強い共用傾向がある。④さらに公室中心派の夫婦の子どもは公室で長く過ごす傾向が強く、家族の住み方の共用傾向は連動している。⑤子どもの学齢が進むにつれて、公室で過ごす時間が長い公室中心派が減少し、私室中心派が増加する。⑥しかし学齢にかかわらず、公室中心派が一定存在する。この結果は、日本建築学会の近畿支部と大会で報告予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
前年度までに実施済みの、子ども独立後の夫婦世帯調査の結果については、学会の支部論文投稿を行い、2020年度は、予定どおり、新たに子ども中学生以上の親子世帯のウエブアンケート調査を実施した。コロナ禍のため、訪問調査は実施できなかったが、アンケート調査によって、有効な結果が得られ、学会発表の予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
２つの世帯類型の調査が終わったため、今後は、単身者、若年夫婦世帯等の縮小家族の調査を引き続き行う予定である。
また、これまでの調査結果については、学会支部や口頭発表を行った上で、査読論文としてもとりまとめる予定である。
コロナ禍において、ウエブアンケート調査は問題なく実施できる調査方法であるが、状況が改善すれば訪問ヒアリング調査も実施したい。あるいは、オンラインインタビューも検討して、可能な調査方法を探りつつ進める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナ感染の影響により、現地訪問調査ができなかったこと、学会等もオンライン開催となり、交通費や旅費、調査謝金等が不要になったため、該当費用がかからなかった。
今年度も、学会はオンライン開催の可能性が高いが、感染状況を確認しつつ、可能な範囲で訪問調査、またはオンラインインタビューを行う予定であり、その費用として使用したい。
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