| 研究課題/領域番号 |
20K04851
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| 研究機関 | 大阪公立大学 |
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研究代表者 |
小伊藤 亜希子 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (90257840)
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| 研究分担者 |
王 飛雪 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 客員研究員 (30833074)
川田 菜穂子 大分大学, 教育学部, 准教授 (90608267)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 住宅 / 家族 / 住み方 / 移住 / ライフスタイル |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、家族規模が縮小している現代において、近代核家族の器として普及したnLDK型住宅ストックが、多様化する家族の住要求にどう対応するのかを検証することを目的とし、住戸空間の共用傾向、非居住家族の存在に着目して住居計画の課題を探ってきた。まず、A子ども独立後の夫婦のみ世帯、B中学生以上の子どもがいる親子世帯、C30代から50代の世帯内単身者世帯を対象とした住み方に関する調査を実施し、夫・婦の個人専用スペースの出現、住み方の共用傾向（リビング等家族全員が共用で使用する空間を重視する傾向）から、nLDK型住宅の使われ方の変化を把握した。続いて、非居住家族の存在と縮小家族の住み方のネットワーク化の観点から、移住世帯に着目し、住宅・ライフスタイルの変化を検討した。まず大都市圏から移住した世帯を対象とした調査の結果、①Uターン型の移住が多いこと、②特に子育て世帯では親との近居を選択していること、③移住によって住宅規模、リビング等の家族共用の空間が拡大し、住み方の共用傾向が強まっていること等が明らかになった。
最終年度では、前年度調査で4割を超えていたUターン移住が親世帯との同居・近居に繋がっていることに着目し、Uターン移住世帯を対象とする調査を実施した。その結果、①既婚者は近居、未婚者は同居、どちらも年齢が上がるほど同居する傾向があること、②子世帯のUターンによって、頻繁な行き来を含めて親世帯との交流が増加し、親世帯の精神的な安定に寄与していること等が明らかになった。縮小家族が再び結合、あるいはネットワーク居住することを意味するUターン移住の動向は、ｎLDKストックへの新たな住要求を生んでいることを示唆した。
調査結果は、毎年の日本建築学会近畿支部又は大会で報告し、多用化する世帯の調査結果は、１つが日本建築学会計画系論文集に掲載(上記A 2022)、１つが投稿中（上記B）である。
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