本研究で得られた成果は、高齢者や子どもなどの社会的な弱者を含む地域の人たちの居場所として、住宅の一部を開く際に、参加する対象者と開く際のプログラムに応じて開く範囲や使い方、トイレの必要性などを事前に検討するための知見となる。 また、本研究で示した成果は、住宅を開く際に広いスペースやトイレなどがなくてもプログラム次第では地域コミュニティの場となりうることを示している。このことは、子どもが巣立った後の空き部屋や、世帯人数が少なく面積に比較的余裕のある住宅など、社会の中で潜在的に存在している住宅内のストック空間を地域コミュニティの居場所となり得る可能性を示唆するものである。
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