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最終年度に実施した項目は，2007年から2013年までの石川県の土砂災害実績をもとに決定した並列タンクモデルパラメータを用いて2014年から2021年までに発生した土砂災害の捕捉率の確認と，モデルパラメータの妥当性を検証するための土槽モデル実験に着手した．
2007-2013年の被災事例を従来，短期豪雨型，中間型，長期降雨型に分けていたものを，地質特性などから短期豪雨型と長期降雨型の2種類に簡略化しても捕捉率・的中率に大きな変化がないことを確認し，2014年以降の災害への的中率を検討した．全体的な的中率は2013年までの被災事例に対しては，短期豪雨型で68.3%，長期降雨型で39.4%の捕捉率であったが，2014-2021年までの災害に対してはそれぞれ，22.2%，20.0%と大幅に低下してしまった．防災意識の高まりや県の対応もあってか，人工地盤等で降雨がないにも関わらず発生した災害事例が，2013年までの4件（全体114件）に対し，31件（105件）と増加していた．降雨が原因と考えられる事象においても，非常に規模の小さい土砂災害も報告されるようになっていることが捕捉率低下の原因である可能性が高いことを突き止めた．地質などによる違いはないことも確認できた．2023年の降雨データは2024年になってからしか手に入っていないため分類が不十分であるが，2022年および2023年も含め，災害規模や自然斜面か人工斜面かを区別することで，予測精度の高さを維持できる見込であり，研究機関全体を通じた成果である．
土槽実験は地中の土壌水分計の小型化（薄型化）にともない，防水装置の作成が必要となり，3Dプリンターによる試作を繰り返しているところである．防水装置の完成の目処は立ったものの，予備実験の段階にとどまっており，並列タンクモデルのパラメータの検証のための十分な実験は行えなかった．
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