2020 年度実施状況報告書

注意欠如・多動症のワーキングメモリ向上を目指したtDCS治療可能性の検証

研究課題

研究課題/領域番号	20K07914
研究機関	千葉大学
研究代表者	松澤大輔千葉大学, 子どものこころの発達教育研究センター, 特任准教授 (10447302)
研究期間 (年度)	2020-04-01 – 2023-03-31
キーワード	経頭蓋直流電気刺激 / tDCS / ワーキングメモリ / 注意欠陥多動性障害 / ADHD
研究実績の概要	注意欠如・多動症(以下ADHD)はワーキングメモリ(作業記憶、以下WM)の障害が大きい。WMは認知的課題の遂行中に一時的に情報を課題終了まで保持する能力である。日常生活で広く情報処理や複数課題の同時遂行に関わり、低能力は生活の質に直結する。ADHDでは薬が有効だが、一方で不耐性や拒絶感から服薬困難患者も多く存在する。従って、ADHD治療を薬物以外に考えられれば有益な選択肢となりうる。本研究代表者はその1手段として経頭蓋直流電気刺激(以下tDCS)を以前より考え、WM向上を健常者で確認し(Naka et al., 2018)、さらに令和元年9月からは健常者に加え、ADHD患者を含めWMのそもそも低い被検者に対するtDCSの効果を検証する準備をし、千葉大学医学部の倫理委員会の承認を既に得ている。tDCSは頭皮を通して大脳皮質に加える微弱電流が神経可塑性を誘導し、脳活動の増強が可能な非侵襲的装置である。本研究では単回使用でADHDに対してのtDCS効果を実証し、その後複数回使用を患者自宅で研究者の指導の元に行って、より高い治療効果を望むことを目的としているが、本年度はまずは前半のADHDに対してのtDCSがワーキングメモリ向上に寄与できるかを検証している。 ADHD者に対する実験は現在20名までリクルートし、そのうち18名分までは一定程度の解析を行い、かつてのNakaらの実験と異なり、ADHD群ではtDCSの影響が聴覚課題に対して大きい可能性が示されている。今後も被検者を30名までは増やし、結果を検討する予定である。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 4: 遅れている理由当初計画では令和2年度中に次の段階である「遠隔指導によるtDCS持続的効果の検証」に入る予定であったが、令和2年度は新型コロナウイルス感染症の蔓延とそれによる緊急事態宣言及び勤務制限などが重なり、7月まで被検者を導入した実験に入ることが極めて困難であったため、現在も依然として第1段階の実験を継続している。
今後の研究の推進方策	現在第1期の実験であるADHD患者も対象にしたtDCS実験を遂行中であるが、10名を対象とした実験が残っている。終了は6月末を予定している。現在千葉県は蔓延防止措置の中にあり、今後3度目の緊急事態宣言も可能性があるため、予定通り行くかは不透明であるが、感染防止処置を取りながら遂行していきたいと考えている。第2期は早ければ8月から開始できるよう調整を予定している。第1期被検者の中から、引き続きtDCSを受けることを希望し、実際遂行可能な被検者を選抜し(最大10人)、研究者側と患者側を遠隔にてtDCS施行を指導可能な体制を整備する。患者側では週に3回合計36回(12週間)を目標に第1期と同様のプロトコルにて(但し刺激は全て実刺激)を行う。課題遂行に当たっては、患者側が操作をしやすいように特別なアプリを開発し、3人まで並行して実験を行っていく予定である。
次年度使用額が生じた理由	令和2年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響で学会参加はあってもオンライン開催であったり、実験の進捗の遅れがあったために支出が抑えられたのが要因である。次年度では計画に沿って用いる予定ではあるが、令和2年度同様学会参加、人件費などの支出には困難も想定される。