研究課題/領域番号 |
20K08245
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研究機関 | 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛 |
研究代表者 |
竹下 誠一郎 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, その他, 教授 (50369542)
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研究分担者 |
野々山 恵章 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 小児科学, 教授 (40280961)
木下 学 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 免疫・微生物学, 准教授 (70531391)
金井 貴志 防衛医科大学校(医学教育部医学科進学課程及び専門課程、動物実験施設、共同利用研究施設、病院並びに防衛, 小児科学, 助教 (70749069)
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研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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キーワード | 川崎病 / 血管炎 / 好中球サブセット |
研究実績の概要 |
申請者らは、川崎病(Kawasaki disease, KD)急性期において、末梢血好中球は増加するとともに機能的にも活性化されてelastase等を過剰に産生して血管炎の病態に深く関与していることを報告してきた。最近では、科研費基盤研究(C)16K10082, 2016~2020年)において、KD急性期において好中球細胞外トラップ(NETs)形成(NETosis)が亢進していることを見出した(Pediatric Research, 2020, 87:998-1004;https:doi・org/10.1038/S41390-019-0710-3)。 近年、好中球にもいくつかのサブセットがあることが判明しているが、機能的には不明な点が多い。好中球サブセットマーカーとされるolfactomedine 4(OLFM4)やCD177の発現の増強や低比重好中球数の増加は、重症感染症や自己免疫疾患の予後や血管内皮細胞傷害に関連すると報告されている。そこで、本研究では「KDにおける好中球サブセットの動態を解析することによってその機能的意義を解明し、KDの重症度予測に応用する」ことを目的とする。 まず最初に、KD末梢血の好中球を分離して、OLFM4とCD177のmAbで2重染色を行った。好中球サブセットのOLFM4陽性CD177陽性細胞は、KD急性期のIVIG治療前に増加して、亜急性期のIVIG後から回復期にかけて次第に減少する傾向を示した(未発表データ)。従って、「KD急性期では好中球サブセットの分布がダイナミックに変動する」可能性がある。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
川崎病(Kawasaki disease, KD)の病態におけるNETsの関与を検証するためには、KD急性期の患児の末梢血から分離した好中球をin vitroで培養し、免疫染色する必要がある。好中球の寿命は短いため採血後すぐに処理する必要があり、夜間や休日等に入院した患児からの検体を得られない場合がある。また、KD患児のほとんどは1歳前後の乳幼児であるため、1回の採血量は数mlに限られ、十分な好中球数を得られない場合も多い。当院では年間40例近いKD患児の入院があるが、新型コロナ感染拡大の影響でKD入院患児数は減少しており、現時点で得られたデータはわずか数例のみである。さらに、対照群として健常コントロール群が必要になるが、informed consentを得る必要があるため、現時点ではデータとして得られていない。 従って、1年目が終了した現在までの進捗状況は、当初の計画に比べて「遅れている」。
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今後の研究の推進方策 |
研究自体は良好な結果が得られつつあるため、基本的な方針は今後も変更しない予定である。研究の対象患児数がなかなか集まらない現状に対する方策として、①研究グループとして、夜間や休日等に入院した患児からの検体にも対応できる体制を作る、②周辺の関連病院や医療機関に協力を呼び掛けてKDの検体を得る、③対照群である健常コントロール群のデータ数を増やすことを考えている。
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次年度使用額が生じた理由 |
【理由】本研究に関しては、予備実験を含めて、科研費が支出される以前に予備実験を開始していた。当該年度の研究に必要な物品は既に購入していたため、物品費から支出する必要がなかった。また、研究スタッフ不足のため充分な検体数が得ることができなかったが、試薬等は前年度分を使用することができた。 【使用計画】次年度分として、物品費(好中球分離キット、モノクローナル抗体を含めた各種試薬、プラスティック器具など50万円)、旅費(国内旅費10万円)、その他(英文校正料金及び論文投稿料など10万円)を使用する予定である。また、もし適任者がいれば、研究助手を雇用することも考えている。
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