| 研究課題/領域番号 |
20K09797
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| 研究機関 | 国際医療福祉大学 |
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研究代表者 |
内川 義和 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (10331159)
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| 研究分担者 |
岡野 真弓 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (80320498)
高橋 由嗣 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (20791768)
新井田 孝裕 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 教授 (30222730)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| キーワード | 重心動揺 / 眼優位性 / 調節 / 輻湊 / 衝動性眼球運動 / 滑動性追従運動 / 周波数解析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究課題は、高齢者の健康寿命やQOLの低下を脅かす転倒・転落のリスク要因に関連する視覚機能を明らかにし、視覚の観点から転倒・転落予防対策を提案することを目標としている。本研究では、視覚機能を入力（視力や屈折、調節、等）、統合（両眼視機能）、出力（眼球運動）機能の下位項目に分け、歩行や日常動作の遂行に対する各視覚要素の影響および相互作用を検討し、視覚機能の観点から転倒・転落アセスメントを試みるものである。
2020年度は、歩行や日常動作の基盤となる立位姿勢の保持に着目し、立位時の姿勢安定性に影響を及ぼす視覚機能を明らかにするため、健常若年成人を対象に、静的立位時の重心動揺と視覚入力（視力、屈折、調節機能、眼優位性）、出力（眼球運動）機能の各視覚条件との関係を検討した。アウトカム指標は各視覚条件における静的立位時の重心動揺軌跡長、動揺面積とした。
若年成人8名を対象とした眼優位性の影響についての検討では、遠方視で非優位眼に比べ優位眼固視で姿勢を安定させたが、調節負荷によりその効果が消失したことから、遠方視における優位眼からの視覚入力は、姿勢安定化に寄与するものの、その効果は限定的であると考えられた。若年成人11名を対象としたレンズ負荷あるいは近方視条件による調節負荷の影響の検討では、近方視で姿勢安定化効果を認め、調節よりも近方視時における輻湊要因の関与が示唆された。若年成人18名を対象とした眼球運動負荷による影響について、衝動性および滑動性追従運動の2種について検討した結果、滑動性追従運動負荷は姿勢を不安定にすることが明らかとなり、重心動揺の方向性および周波数成分の解析から低周波数成分に両眼球運動が及ぼす影響の相違を認めた。
立位時の姿勢安定性に影響する視覚要因が明らかになりつつあり、今後、被験者数の増加と新たに推定された影響要因について検証する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2020年度～2021年度にかけて、視覚機能が立位時の姿勢安定性に及ぼす影響について検討するために、健常若年成人20名を対象として、視覚機能を入力（視力、屈折、視野、調節機能、順応）、統合（両眼視機能）、出力（眼球運動）機能に分け、視覚機能の下位項目について厳格に条件統制した反復測定研究デザインによる実験を計画している。各視覚条件における重心動揺計を用いた姿勢安定性の評価については、実験環境および解析方法は確立し、条件変更による反復測定にも対応できている。また、検討項目のうち、視覚入力機能では、視力、屈折、調節、眼優位性について、視覚出力機能では、衝動性眼球運動および滑動性追従運動に関して、姿勢安定性に及ぼす影響を検討することができた。本研究で得られた知見は、関連学会で成果公開することができたことから、おおむね計画通りに進行していると考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題では、転倒・転落のリスク要因に関連する視覚機能を明らかにすることを目的としている。歩行や日常動作の遂行に対する視覚機能の影響および相互作用について検討するために、立位時の姿勢制御に及ぼす視覚機能の影響についての基礎的検討に加え、日常生活動作を意図した3次元空間における視覚機能が姿勢安定性に及ぼす影響についての検討を追加する。特に、視覚統合（両眼視機能）および出力（輻湊・開散運動）機能と姿勢安定性との関係について検討する。視線解析装置を用いた奥行き方向の視線解析方法を確立し、奥行き方向の眼球運動と重心動揺パラメータとを同時に測定し、3次元空間における視覚機能と姿勢制御との関係性を明らかにする。
さらには、健常若年成人で得られた基礎データをもとに、転倒経験のない健常高齢者を対象とした加齢の影響についても検証を行うために、実験方法と実験環境の整備を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、2020年度に参加を予定していた学会がオンライン開催となり、学会参加および情報取集のための旅費使用実績がなかったことによる。その他、物品費は当初の計画通りに執行できている。次年度使用額は、2021年度計画の物品に関連する備品、消耗品に充当する計画である。
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