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2022 年度 実施状況報告書

不確縫線核ネットワークによる呼吸と嚥下の共制御メカニズムの解明

研究課題

研究課題/領域番号 20K10136
研究機関大阪大学

研究代表者

山西 整  大阪大学, 大学院歯学研究科, 招へい教員 (20397780)

研究分担者 近藤 敬秀  大阪大学, 大学院歯学研究科, 招へい教員 (90870444)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2024-03-31
キーワード嚥下活動 / 不確縫線核 / セロトニン受容体 / NK1受容体
研究実績の概要

本研究は前回までの研究「嚥下中枢に対する5-HTとサブスタンスPによる2相性制御機構の解明」(基盤研究C 2017-2020)を発展させた位置づけの研究である。これまで嚥下中枢を含み、嚥下活動を誘発し得る最小の延髄スライス標本の作成に成功し、この標本を用いることによって、嚥下活動におけるセロトニン受容体の作用の詳細を明らかとした。セロトニンを産生し呼吸活動を制御する不確縫線核ニューロンは、NK-1受容体アゴニストであるサブスタンスP(SP)を共産生する。これまでの研究によって、延髄尾側の最後野(area postrema)のレベルにおける不確縫線核が嚥下活動を形成、発現するための神経ネットワークに対して修飾を行っていることが明らかとなった。今回の研究で不確縫線核の役割とSPが嚥下活動に及ぼす影響を詳細に検討する。
今年度は、不確縫線核神経細胞の活性を変化させることによって認めた嚥下活動の発現パターンの変化の詳細を解析すると共に、舌下神経運動核へ5HTA1受容体拮抗薬を局所微量投与することによる嚥下活動の変化を解析した。不確縫線核神経細胞の活性化によって、嚥下の発現は亢進し、同ニューロンの不活性化によって嚥下の発現は低下した。舌下神経運動核へ5HTA1受容体拮抗薬を局所微量投与すると嚥下の発現は低下することが明らかとなった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

新型コロナウイルスまん延防止等重点措置の実施期間中には、研究チームメンバーが研究室へ集まって実験を進めることができなかった。このために、チームとしての研究時間が大幅に減少し研究の遅れの直接的な原因となっている。

今後の研究の推進方策

昨年度目標としていたNK1受容体拮抗薬による嚥下活動への影響について、今年度に明らかにすることはできなかった。今後は、一端5-HT1A受容体に戻り、スライス標本内での受容体の局在によって、嚥下活動に対してどのような修飾を行っているかを詳細に明らかににしていく。使用期間に制限がある実験消耗品の購入時期を慎重に検討しながら研究を進めていく予定である。

次年度使用額が生じた理由

今年度は新型コロナウイルスまん延防止対策のため、チームとしての実験時間が大幅に制限されることになり、消耗品の購入が予定より少なかった。また、学会参加を控えたために旅費、人件費の計上がゼロであった。以上の理由によって次年度使用額が生じた。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件)

  • [雑誌論文] Maxillary Development and Dental Arch Relationships Following Early Two-Stage Palatoplasty: A Comparative Study.2022

    • 著者名/発表者名
      Otsuki K, Yamanishi T, Enomoto A, Tanaka S, Kogo M, Tome W, Oonishi-Yamamoto Y, Seikai T.
    • 雑誌名

      Cleft Palate Craniofac J.

      巻: in print ページ: -

    • DOI

      10.1177/10556656221129751.

    • 査読あり
  • [雑誌論文] A case of glial choristoma of the tongue treated with partial resection after long-term observation.2022

    • 著者名/発表者名
      Kirikoshi S, Kondo T, Yamanishi T, Otsuki K, Fujibayashi E, Oonishi-Yamamoto Y, Uematsu S.
    • 雑誌名

      J Oral Maxilofac Surg Med Pathol.

      巻: 35 ページ: 43-47

    • DOI

      10.1016/j.ajoms.2022.07.002

    • 査読あり

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公開日: 2023-12-25  

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