| 研究課題/領域番号 |
20K10199
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
松本 芳郎 東京医科歯科大学, 歯学部附属病院, 講師 (20292980)
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| 研究分担者 |
青木 和広 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (40272603)
清水 康広 東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (60631968)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| キーワード | 根尖部歯根吸収 / 歯の移動 / セメント質形成 / 歯根吸収予防 / 歯根吸収修復 |
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| 研究実績の概要 |
ラットの下顎臼歯の移動に伴う歯根尖吸収モデルにおいて、歯のわずかな傾斜移動と整直と咬合干渉の組み合わせにより、総合的には歯体移動が行われ、最小の歯根吸収で最大のセメント質形成・修復がおこなわれる矯正力の大きさ・作用期間・作用様式・分布・咬合干渉・歯根の形成段階等の条件の網羅的解析を開始した。対合歯や隣在歯咬合面のレジン築盛により、咬合干渉の付与や排除の状態を調整した。
臼歯根尖部歯根吸収モデルでは予定した歯根膜内の圧力分布が十分生じず、効果の差が有意にならない可能性も窺われたため、並行して21日齢並びに35日齢ラットの上顎の歯の移動に伴う歯根尖吸収モデルでの検討も行った。すなわち、上顎第一臼歯と第二臼歯の咬合面裂溝に3グラム重になるように調整したＵ字型ワイヤーを接着し、第一臼歯と第二臼歯相反的傾斜移動を、1/2, 1, 3, 5, 7日間行い、第一臼歯をマイクロフォーカスＸ線ＣＴ並びに組織学的に観察した。
その結果、歯根が形成中の21日齢ラットではほとんど根尖部歯根吸収が生じなかったが、35日齢ラットでは、近心頬側根において、根尖部に酒石酸抵抗性酸ホスファターゼ染色陽性の破歯細胞が集積し、有意に根尖部歯根吸収が生じた。本研究結果から、根尖部歯根吸収を回避する一つの方法として、可能な場合は歯根形成中の歯を移動対象歯とできれば、根尖部の歯根吸収を回避できる可能性が示唆された。
2020年度はこの上顎臼歯の移動に伴う歯根尖吸収モデルにおける歯根吸収様相の結果を取り纏め、第9回国際矯正歯科学会議（オンライン開催）において研究成果の発表を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
2020年は当初予期できなかったコロナ禍に伴う緊急事態宣言が複数回発令され、特に４月から６月にかけては、本学でも緊急事態宣言に伴う研究活動の制限に伴い、研究室や実験動物センターが使用できない状況となり、研究活動の遅延が生じた。その後も活動の制限はあったが、可能な範囲で研究活動を行った結果、現在はやや遅れた状況に留まっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
ラットの臼歯の移動に伴う歯根尖吸収モデルにおいて、歯のわずかな傾斜移動と整直と咬合干渉の組み合わせにより、総合的には歯体移動が行われ、最小の歯根吸収で最大のセメント質形成・修復がおこなわれる矯正力の大きさ・作用期間・作用様式・分布・咬合干渉・歯根の形成段階等の条件の網羅的解析を継続する。
0, 1, 3, 5, 7日後に in vivo マイクロフォーカスX線CT にて、傾斜・歯体移動の状況を評価する。また、3, 5, 7, 10, 14日後の脱灰組織標本にて、TRAP 並びにALP の酵素組織化学染色による破骨細胞/破歯細胞、セメント芽細胞の同定・並びに活性評価、RANK およびRANKL、I 型コラーゲン の免疫組織化学/in situ hybridization 法による分布同定、硬組織ラベリングした凍結切片または非脱灰研磨切片にて修復セメント質の定量的評価を行う。2021年度から22年度にかけてはこれら歯根吸収系・形成修復系の組織学的評価並びに定量的評価に関する結果を取り纏め、成果の発表を行いたい。
マウスのセメント芽細胞培養系において遊離型RANK（s-RANK）の有無によるALP活性、硬組織形成能の差異を生化学的・分子生物学的に定量解析し評価する。また、同培養系に破骨細胞/破歯細胞を加えた共存培養系において、吸収系細胞の有無によるs-RANK 、ALP活性ならびに硬組織形成能の差異等を濃度・作用期間を変えてELISA法、定量的RT-PCR法および細胞染色にて生化学的・分子生物学的に定量解析し評価する。2022年度はこれらの培養系の結果に歯根尖吸収モデルの網羅的解析並びに組織学的・定量的評価を加えて総合的な成果の発表を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年は当初予期できなかったコロナ禍に伴う緊急事態宣言が複数回発令され、特に４月から６月にかけては、本学でも緊急事態宣言に伴う研究活動の制限に伴い、研究室や実験動物センターが使用できない状況となったための研究活動の遅延、並びに発表予定であった学術大会がオンラインによるWeb開催となったことと合わせて次年度使用額が生じた。その後も活動の制限はあるが、可能な範囲で研究活動を行える状況が継続していることから、2020年度未使用分の歯根吸収モデルにおける網羅的解析に係る使用計画を、2021年度実施・使用予定計画と合わせて行う予定である。
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