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2021 年度 実施状況報告書

NETsを起点とした口腔がん発生機序の解明~口腔細菌とニコチンのクロストーク~

研究課題

研究課題/領域番号 20K10289
研究機関東北大学

研究代表者

西岡 貴志  東北大学, 歯学研究科, 講師 (50641875)

研究分担者 多田 浩之  東北大学, 歯学研究科, 講師 (70431632)
伊原木 聰一郎  岡山大学, 医歯薬学総合研究科, 准教授 (80549866)
研究期間 (年度) 2020-04-01 – 2023-03-31
キーワードニコチン / 口腔がん / NETs / 細菌感染
研究実績の概要

好中球の新たな機能として、好中球細胞外トラップ Neutrophil extracellular traps (NETs)が注目されている。近年、NETsは、好中球に細菌感染のみならずニコチンの刺激が加わることで誘導されること、NETs産生を起点としてがん細胞の増殖や転移が促進されることなどが明らかとなった。
本研究の目的は、細菌感染やニコチンによる口腔粘膜上皮バリア破綻、NETsによる炎症誘導を検証し、NETsを起点とした口腔がん発生のメカニズムを明らかにすることである。
本年度は、ヒト前骨髄球性細胞株(HL-60細胞)を使用し、ヒストンH3のシトルリン化の解析を行った。HL-60細胞をレチノイン酸で5日間培養し、好中球に分化させた後、ニコチン処理により刺激を加えて反応を確認した。ニコチンの刺激時間および刺激濃度については様々な組み合わせを検討し、ウェスタンブロット法にて解析した。NETs形成の特徴であるヒストンH3のシトルリン化は、低濃度、短時間刺激群では反応がみられなかったが、高濃度、長時間刺激群ではコントロール(無刺激)群と比べ発現上昇が認められた。今回、ニコチン単独刺激でもヒストンH3のシトルリン化が認められたが、さらに他の刺激(細菌など)と組み合わせることでさらなる発現上昇や発現のピークの変化、ニコチン低濃度刺激での発現など相乗的な増強反応が予想されるところであり、こちらについては現在解析を進めているところである。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

前年度から影響がでている新型コロナウイルス感染症の感染拡大の波により中断せざるを得ない期間が生じてしまった。前年度の遅れた分を取り戻しつつあるものの、現状では上記区分とした。

今後の研究の推進方策

当初の計画に沿って研究活動を推進していく。

次年度使用額が生じた理由

今年度も新型コロナウイルスの影響により予定通りの研究が遂行できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額については、今年度実施できなかった実験を速やかに実施するため、当初の計画に沿い試薬や抗体、キットの購入に充てる。当初の計画通りに研究を推進していく。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 オープンアクセス 2件)

  • [雑誌論文] Porphyromonas gingivalis Gingipains-Mediated Degradation of Plasminogen Activator Inhibitor-1 Leads to Delayed Wound Healing Responses in Human Endothelial Cells2021

    • 著者名/発表者名
      Song Li-Ting、Tada Hiroyuki、Nishioka Takashi、Nemoto Eiji、Imamura Takahisa、Potempa Jan、Li Chang-Yi、Matsushita Kenji、Sugawara Shunji
    • 雑誌名

      Journal of Innate Immunity

      巻: ー ページ: 1~14

    • DOI

      10.1159/000519737

    • 査読あり / オープンアクセス
  • [雑誌論文] Impact of the COVID‐19 pandemic on dental clinical training and future prospects2021

    • 著者名/発表者名
      Nishioka Takashi、Mayanagi Gen、Iwamatsu‐Kobayashi Yoko、Hong Guang
    • 雑誌名

      Journal of Dental Education

      巻: 85 ページ: 1999~2001

    • DOI

      10.1002/jdd.12562

    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2022-12-28  

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