| 研究課題/領域番号 |
20K10353
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
加藤 美生 帝京大学, 公私立大学の部局等, 助教 (70769984)
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| 研究分担者 |
木内 貴弘 東京大学, 医学部附属病院, 教授 (10260481)
石川 ひろの 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (40384846)
秋山 美紀 慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 教授 (50439254)
河村 洋子 産業医科大学, 産業保健学部, 教授 (00568719)
奥原 剛 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
大野 直子 順天堂大学, 国際教養学部, 准教授 (90730367)
宮脇 梨奈 明治大学, 文学部, 専任講師 (80749028)
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| 研究期間 (年度) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| キーワード | メディアコミュニケーション / 飲酒 / アルコール飲料 / テレビ広告 |
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| 研究実績の概要 |
アルコール寄与死亡率は全死亡の7.7％（男）及び2.6％（女）を占め、特に育児や労働に携わる20代～50代で顕著である。また、飲酒運転事故、性的暴行や家庭内暴力、低出生体重児の出産、職場や公共の場におけるアルハラなど、その影響は重大である。WHOはアルコールによる害の対策戦略SAFERを策定した。本戦略は5項目から成り、その1つにアルコール飲料の広告・イベント等へのスポンサーシップ・販促の包括的な規制又は禁止が記載されている。本邦では2016年にアルコール健康障害対策基本計画が策定されたが、この項目は含まれていない。本研究では、この項目を本邦で実施する際の課題を明らかにするため、今年度は以下を実施した。まず、日本及び海外のアルコール飲料のマーケティングの一環として用いられているマスメディアやSNSでの広告による青少年への影響に関する先行研究を対象として文献調査を行った。特にコロナ禍で飲食店での飲酒は少なくなったが、宅飲みを促進するようなマーケティングコミュニケーションが散見される。文献調査はCOVID-19パンデミック前の影響を検討した研究のみであったが、2020年からの飲酒スタイル変化に注視していく。
一方、2019年に収集した日本の地上波テレビで放映された広告の内容分析を行い、結果をまとめて、学術誌に投稿準備中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
海外の研究による文献が豊富であるため、様々なインサイトを得ることができた。日本国内の研究は比較的限定的であるため、先行研究を参考に調査方法を決定することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
現在投稿準備中のテレビ広告に関する論文を投稿する。また、女性を対象としたメディアコミュニケーションの実態を調査する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
次年度使用額が生じた理由として、論文の英文校正や投稿料が年度内に使用しなかったからである。来年度は、デジタルマーケティングで用いられているメディアコミュニケーションの実態調査費として計上する。
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