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【目的】広島県の中山間地域のかかりつけ医療機関に通院している2型糖尿病患者に、IoTやスマートフォンアプリケーション（スマホアプリ）を活用したICTネットワークシステムを構築し、電話による食事と運動の生活指導を遠隔で実施することで、生活習慣や血糖コントロールなどが改善するか（遠隔介入効果）を検証する。
【方法】広島大学から遠く離れた中山間地域の医療機関に通院中で、自分でスマホを使用できる2型糖尿病を対象とした。かかりつけ医療機関への初回受診時に血液・尿検査、身体機能（握力や歩行速度など）測定、食生活状況やロコモ25などのアンケート調査を実施した。独自開発したICTネットワークシステムを用いて、IoT機器から血圧や体組成、スマホアプリから歩数や運動実施頻度、食事記録写真のデータを取得した。これらのデータを確認し、管理栄養士が食事指導を、理学療法士が運動指導を電話で毎月1回、6か月間実施し、介入前と介入6か月後とで比較解析した。
【結果】2020年4月より安芸太田町、三原市、府中市の3地域、2021年4月より庄原市、坂町を加えた5地域、そして、2022年4月よりさらに尾道市因島を加えた6地域の医療機関において、このIoTやICTを活用した遠隔医療システムを年度毎に改訂しながら段階的に導入した。3年間の対象者数の総計は2型糖尿病38人（男性26人、女性12人；60歳以上33人、59歳以下5人；2020年度12人、2021年度15人、2022年度11人）であった。全対象者38人において、介入前に比べ、介入6か月後では体重、BMIは減少したが、HbA1c値、血圧は有意な変化を認めなかった。身体機能は、握力や歩行速度に変化はなかったが、椅子立ち上がりの動作は有意に早くなった。歩数、運動実施頻度は有意に増加し、介入期間中の運動習慣の向上がみられた。
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