| 研究実績の概要 |
2022年度におこなった調査の結果が以下が明らかになった。2023年度は、2022年度の調査結果を踏まえ、2024年度に実施する介入方法を検討した。
目的：平成28年熊本地震、平成30年北海道胆振東部地震で被災した病院の看護管理者が事業継続計画として優先的に取り組む事項は何であるとしているかを明らかにする。
方法：平成28年熊本地震、平成30年北海道胆振東部地震で被災した病院の看護管理者4名を対象にインタビューガイドを用いて半構造化面接を実施し，質的記述的に分析した．本研究はA大学倫理審査委員会の承認をえて実施した。
結果：82 コードから、23サブカテゴリーと 10 カテゴリー【緊急時受け入れ機関・患者情報の保管】，【電子カルテ利用不能時のマニュアル化】，【電気やガソリンの確保】，【非常時の連絡手段の確保】，【院内での情報発信法の確立】,【職員の連絡網の作成】,【職員が出勤できる方法の確保】、【職員に家族がいることをふまえた体制づくり】,【トイレ・水・電気・燃料の確保】,【あるもので対応するという姿勢の醸成】が抽出された。
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